GMOクリック証券の2段階認証とは?

GMOクリック証券にログインしたら「2段階認証」ということでいろいろ表示されたが、

どうも今年4月から導入されていたらしい。知らんかった。

セキュリティ強化に伴う「2段階認証」の導入について (GMOクリック証券)

このきっかけとなったのが、出金先の口座を不正に開設した口座にすり替えられてしまった事件である。

GMOクリック証券でも1件あったらしいが、SBI証券の方がひどかったですね。

SBI証券が狙われたわけ

この対策のためGMOクリック証券では一時的に出金先口座のオンラインでの変更を停止していた。

この恒久対策として導入されたのが2段階認証だったらしい。


この2段階認証が2要素認証であるかは利用者の選択による。

出金指示・出金先変更・パスワード変更・暗証番号変更・メールアドレス変更・電話番号変更・2段階認証の変更のときに要求され、

その認証方法としては「メール認証」「SMS認証」「アプリ認証(Google-Authenticator)」があるという。

ここでGoogle-Authenticatorがあるのが珍しいですね。

SMSは携帯電話番号に紐付き、アプリ認証はアプリのインストールされた端末に紐付く。

通常のパスワード認証が知識による認証ならば、これらは所有による認証で2要素だろう。

一方のメール認証は実質的にメールアカウント・パスワードによる知識による認証の場合がある。

そんなことがあってGMOクリック証券は「2段階認証」という言い方をしてるんじゃないか。


あまり考えなくてもよいのがSMS認証だと思いますが。

とはいえ、手続きの度にSMSが届いてはめんどくさいということもあるかもしれない。

すでにGoogle-Authenticatorを入れているので、そこに組み込むか……

と思ったのだがいきなりアプリ認証は選べないんだな。

一旦SMS認証などにしてから、アプリ認証に変更するという順序になる。

端末を乗り換える時には、アプリ認証→SMS認証→アプリ認証のような変更ステップを踏む必要がある。

変更の度にその時点での2段階認証が必要である。

このため、端末が故障・紛失した場合はコールセンターに電話して対応してもらう必要がある。


しかしよくよく考えてみれば、出金指示か各種変更手続き時にしか使わないんだったら、

使用頻度も高々知れているわけでSMS認証でよかった気がするな。

SMS認証とアプリ認証のどっちか強固かというと、そこはいろいろな観点がありますが。


ところでこのような認証手段を変更するときの手続きにはいろいろな考えがある。

僕が唯一ハードウェアトークンを試用している みずほ銀行 だが、

ワンタイムパスワード発生器を変更するときは郵便を受け取る必要がある。

これはスマートフォンを発生器にする場合はスマートフォンの機種変変更のたびに郵便を受け取る必要があるということである。

みずほ銀行がハードウェアトークンなのは給与振込口座なのに、ワンタイムパスワードなしでは認証が弱いことを懸念して、早期にワンタイムパスワードを導入したことに由来する。

しかしながら、上記のような事情を考えると、ハードウェアトークンが合理的なのである。

もちろんトークンを持っていないと振り込みできないなどの欠点はあるのだが。


一方のゆうちょ銀行、こちらは生体認証アプリを使っているが、登録はずいぶん簡単である。

パスワードと電話番号認証(最近になって携帯電話番号を登録している人はSMSになった)で登録でき、

端末変更時も新規の登録手続きを行えばそれで終わりである。

電話番号変更は生体認証アプリかハードウェアトークンを使っている場合はWebからできるが、

そうでない場合は書面で変更手続きが必要となる。いずれにせよ実質的な電話認証である。


そんな中ではGMOクリック証券は紛失時の対応がちょっと面倒かなという印象は受けた。

とはいえ、認証に使うハードウェアを紛失するというのはそういうことですからね。

まぁハードウェアさえ紛失しなければそこまで問題は起きないですが。

Google-Authenticatorはオフラインでも動くわけだし。


ちなみにGMOクリック証券で「2段階認証」というワードを今さら発見したのは、こういうことだったらしい。

2021年10月8日(金)2:25までに開設申込時の本人確認書類提出が完了し、2段階認証コードを1度も送信されていないお客様を対象に、2段階認証方法の設定を「未設定」に変更いたしました。

実は今年4月に2段階認証を導入した時点ではE-mailを初期設定としていたらしい。

それを今まで一度も使っていない人は、解除して未設定という扱いにしたようである。

メリットは何か? メールアドレスが正しく設定されていない場合を想定しているんじゃないか。

未設定の状態なら、メール認証かSMS認証か選択できるので、どちらかが生きてればよい。

導入から半年ほどの間でここら辺のトラブルが多かったのかも知れない。

いずれにせよGMOクリック証券の利用者はここはきちんと設定した方がよさそうだ。


ちなみに、SBI証券のほうがひどかったという話を最初に書いたが、

こちらはログインパスワードと取引パスワードが同じであったことが問題と考え、

同一のパスワードにならないように、一定条件にあたる人にパスワードリセットを依頼した。

もっともこれは暫定対策という一面もあるようで、将来的には住信SBIネット銀行で導入しているようなアプリでの生体認証なんかも考えているようだ。

それはぜひそうしていただきたいところである。

加盟店を消費税から救うためではないか

ちょっと話題になってたのですが、楽天でのポイント積算方法が変わると。

楽天ポイント、対象を縮小 22年4月から税抜き価格に (日本経済新聞)

従来、購入額の総額に対して100円あたり1ポイントなど付与されていた物が、

本体価格100円あたり1ポイントというような付与に変わり、

典型的な消費税率10%の商品では110円あたり1ポイントと約1割ポイントの付与が減ることになる。

これだけ見ると楽天はケチだなと思うかも知れないが、これにはそれなりの理由がある。


今年3月にこんなニュースが流れていた。

楽天、加盟店とのポイント契約を変更へ 店側の負担増か (朝日新聞デジタル)

ことの発端は国税庁が共通ポイントにおける消費税の取扱を例示したことに始まる。

おそらく従来は楽天スーパーポイントの原資は仕入税額控除を適用できていたのだと思うが、

これによるとポイント原資は仕入税額控除が適用できなくなる。

これを受けて楽天も検討したのだろうが、ポイント原資に仕入税額控除の適用は不可能と判断したが、

これにより楽天市場の加盟店にとってはポイント原資の負担が実質的に重くなるということで、

加盟店負担の軽減のため、ポイント付与率を切り下げるという形で対応することになったとみられる。


店舗独自のポイントか共通ポイントかというところで消費税上の扱いが違うんですね。

例えばビックカメラで本体価格2000円(税込2200円)の商品購入に1100ポイント充当したとすると、レシートの表記はこんな風になるはず。

合計 \2,200 (内消費税等 \200)

ポイント利用 \-1,100(内消費税等 \100)

お支払い \1,100

クレジット \1,100(内消費税等 \100)

これを法人・個人事業主が購入したときのことはまた別の問題があるんだけど、

売る側にとってみれば、ポイントで収受した100円分の消費税を納税する必要はない。

なぜならば、この分の消費税はそのポイントが付与されたときの買い物で納税済みだから。

税込11000円の買い物をして、1100ポイント付与して、後日別の買い物に充当したということは、

合計して11000円の買い物をしたということで、その消費税(税率10%とする)は1000円でいいわけですね。

だからポイント充当分の消費税は新しく納める必要はないと。おそらくこの解釈でよいはず。


ところが共通ポイントの場合、ポイントを加算するところと消費するところが違うわけで、

上のような税務処理は適しないということで、国税庁が例示した方法によればこうなる。

  1. A店で本体価格10000円(税込11000円)の買い物で、仮受消費税 1000円発生
  2. A店は共通ポイント110ポイントの原資として、運営会社に110円支払(不課税取引)
  3. B店で本体価格100円(税込110円)の買い物に充当して、仮受消費税 10円発生
  4. B店はポイント運営会社から110円受け取る(不課税取引)

自社発行のポイントでは3.のところで消費税を納める必要がないと書いたが、

共通ポイントの場合、ポイントを消化するB店はポイント運営会社との間には対価性がないので、

4.の取引は消費税法上の不課税取引にあたり、B店はポイント充当分の消費税を納付する必要がある。

2.の取引についてはシステム利用料などと包括して支払う場合などに課税取引になる可能性はある。

しかし、ポイント運営会社の立場にとっては4.が不課税取引とすれば、2.の取引で受け取った消費税は納付しないといけないので、おそらくA店が支払うポイント原資は110円に消費税10%を加えた121円となるのではないか。


従来の楽天スーパーポイントの消費税上の扱いの詳細はちょっとわからないところもあるが、

少なくとも従来は2.の取引は課税取引として扱われていたようだ。

なので、ポイント原資として楽天に支払った金額の 10/110 は仮払消費税として処理できたのだろう。

今後はポイント相当額の収受は楽天の預かり金として不課税取引として扱われる。

このとき従来のポイント付与率を維持すると消費税分だけ加盟店の消費税負担が増すため、

ポイント付与率を引き下げ、加盟店の負担を下げるということがこのことの真相であろうと。


本体価格の何%相当のポイント付与としている店が時々見られる。

イトーヨーカドーでのnanacoポイントの付与がそうだな。

もしかするとポイント付与が不課税取引であることは意識していたかもしれない。

ここで仕入税額控除が適用できれば消費税率分はチャラだが、不課税取引ならばそうもいかない。

消費税率は変更されるし均一でないことを考えれば本体価格基準で付与率を決めるのは理にかなっていたのだろう。


消費税率が引き上げられるごとにこのあたりの課税関係はよりシビアになるであろう。

それに伴ってポイント付与率の見直しが進むことはわりとありそう。

主に共通ポイントが問題とみられるが、各社のポイント制度も細かいところを見ればいろいろありそうだがね。

例に挙げたビックポイントも、クレジットカード利用での積算分があったり、

他社ポイントへの交換なんてものもありますしね。

一般NISAもほとんど終わり

10月になって、9月末の株主優待の恩恵を受けてから売ろうと思ってた株をいくつか売った。

ここで売った株の一部は一般NISAで保有していた株で、

残る一般NISAで保有する株は今年末をもって課税口座に移管されることになる。

というわけで、もう僕にとっての一般NISAはほぼ終わりということで振り返ってみた。


NISAの制度ができたのは2014年、当時は就職前だったこともあり、

最初は債券投資信託がメインというおとなしいスタートだった。

翌年に就職し、ここからは多くを現物株(一部はETF)で保有するようになった。

2016年から1年間の投資枠が100万円から120万円に拡張されたが、

2018年からは新制度の つみたてNISA に移行している。

つみたてNISAはかなり違う

つみたてNISAは1年間の投資枠は40万円だが、非課税となる投資期間が20年と長い。

ただし投資対象は指定された投資信託に限られる。

一般NISAとつみたてNISAは二者択一なので、長期投資という観点ではこっちの方がよいだろうと2018年からは つみたてNISA に移行した。

以後は現物株は課税口座で投資することとなり、一般NISAの投資期間を終えても保有し続けたい株は課税口座に移管している。

一般NISAを使っていた頃は、NISA枠内で投資をしていたが、つみたてNISAは1年の投資枠が減ってるので、課税口座での投資は増えている。


2017年投資分の非課税投資期間が今年末で終わるので、僕にとっての一般NISAは終わりといいう話である。

というわけで4年間の投資額・譲渡損益・配当金、そして課税口座への移管状況を確認した。

簿価で1/4ぐらいは課税口座に移管したみたいですね。

やっぱり5年間という投資期間はちょっと短かかったかなと思うところもある。

一般NISAが続いてたらロールオーバー(翌年の投資枠を使ってNISA口座を継続)か課税口座への移管かは迷ったかもね。


NISAでは投資期間中の譲渡損益・配当金が非課税になり、課税口座に移管すれば移管時の時価が取得価格になる。

20万円で買った株が課税口座移管時に30万円になっていれば、その後35万円で売却したときは35万-30万円=5万円に課税されるということである。

というわけで課税口座移管時の時価との差額も実質的に非課税になるということである。

そういう観点でどれぐらいの恩恵があったのかと調べてみた。

そしたら、投資額の22%に相当する利益を得ていたようである。

本来ならば、ここから約20%の税金を納めることになるのが非課税ということだから、

1000円投資したのが、1221円になって、本来なら44円税金がかかって1177円になるところだが非課税だったということですね。


もっともその投資額の22%に相当する利益というのは、配当金は全体としては少なく、

多くは譲渡益であって、振り返って見ると運がよかったなと思うところはある。

初年は債券投資信託が多かったと書いたが、実はこの頃は金利がドンドコ下がっていた時期である。

金利が下がると債券の価格は上がるので、ここでけっこう儲けていたりする。

株価も大きく上昇したところで売れた会社がいくつかある。

逆に値下がりしてしまって投資したことを後悔するような会社もあったけど。

でも全体としては大きなプラスを出すことができた。


こうやってNISAで投資して、期間中に売却した株式・投資信託の代金や配当金というのは、

実質的に現物株に再投資されていて、NISAによって形成された財産は現物株の4割以上を占めている。

こうして積み上がったことで年間に受け取る配当金だけでも相当な金額になっている。

というか一般NISAの投資期間を通じて非課税で受け取った配当金より、最近1年で受け取った配当金のほうが高額だったりする。

今はこの配当金も実質的に再投資に回っているので、それで現物株がさらに積み上がっているのはある。


というわけでいろいろあったけど、一般NISAの時代に投資のスタートダッシュを切れたのはよかったですね。

ただ、投資入門という点ではつみたてNISAの方がよっぽどよい仕組みであって、

一般NISAの自由度の高さと投資期間の短さゆえの悩みの方が目立った気がしますね。

このあたりはNISAという制度自体の反省点でもあるようなので。

(といっても一般NISAの制度自体は今もそのまま続いてるけど)

ボーナスを使ってもボーナスが付与される

J-Coin Payのキャンペーンが今日で終わり。

このキャンペーンは今までの同種のキャンペーンでは、J-Coin残高が付与されていたが、

今回のキャンペーンはそれと異なり「J-Coinボーナス」が付与される。

残高だと口座に戻せるんですよね。一方のJ-Coinボーナスは買い物で使うしかない。

J-Coin Payはどこへ行く?


一方でこのキャンペーンは7月20日から9月30日という長い期間行われた。

ボーナスが付与されるのは利用から1ヶ月後なので、

ボーナスがキャンペーン期間中に付与され、またキャンペーン対象の買い物に充当できることがある。

ボーナスを充当した場合も、決済額全体の5%のボーナスが付与されている。


ということはボーナス付与上限の1万円を得る方法として、2つの極端なケースが考えられる。

  1. 7月20日に190000円利用→8月20日頃に9500円のボーナスが付与
    →8月20日頃に9500円(全額ボーナス)利用→9月20日頃に475円のボーナスが付与
    →9月20日頃に500円(ボーナス+25円)利用→10月20日頃に25円のボーナスが付与
    →それ以降に25円利用(普段はボーナス付与なし)
  2. 9月中に200000円利用→10月中に1万円分のボーナスを付与→それ以降に1万円利用

1.のパターンだと190025円チャージして、200025円の買い物ができるということ、

2.のパターンだと20万円チャージして、21万円分の買い物ができるということ。

少し違うのである。


典型的な鉄道・バスの回数券(10回分の値段で11回利用できる)の割引率が9.1%という話にも通じるが、

20万円出して21万円分の買い物ができるというのは、5%引きではなく、5/105=4.76%引きということになる。

ただ、ボーナスを消化するときにボーナスが付与されるということは、1.のようにすると、限りなく5%引きに近づく。

そんなうまいこといくかというのはさておき。


ポイントを使うときにポイントが付与されない場合というのはちょうどおととい書いたな。

ポイントの使い時ではないかな?

松屋の松弁ポイントとか、ビックカメラのポイントがこれにあたる。

取引内容によってポイント付与率が違うので、

ポイント付与率が低いところでポイントを消化するとお得という話。

そういう工夫が出来ず、ポイント付与率が均等な場合は回数券と同じ考え方でよい。


今回のJ-Coin Payのキャンペーンでは、もともとは期間中まんべんなく使ってたので、

付与されたボーナスの半分以上は期間中に消化できる想定だった。

ただ、不意にPCがぶっ壊れ、高額なPCパーツを最後の方にドカンと決済したので、

来月に付与されるボーナスがけっこうな金額になることがわかっている。

ちょっと使い道に困るJ-Coin Payだが、そこまで無理せず消化できるはず。

有効期間は6ヶ月、ファミリーマートだけで使ってても消化できそうな感じはある。

実際は他のスーパーやドラッグストアでも使うだろうけど。


こうしてボーナスを消化するためにJ-Coin Payを利用してくれれば、

その先にもつながるという考えはあるのかも知れない。

でもどうかなぁ。それもボーナス使い終われば終わりだろうし。

家計簿にメルペイ口座を作る

長らく、家計簿にメルペイは「その他」としてQUOカード利用などと混ぜて書いてきたが、

さすがに意味不明になることが多く、いろいろ不便があったので、

やっとこさ「メルペイ」という口座を家計簿に登録した。

プリペイド式の電子マネーっぽいが、メルペイスマート払いはクレジットという性質もあり、

便宜上クレジットカードとして登録したが、どっちもどっちである。


そんなこんなで過去の家計簿から口座を付け替えて、これまでのメルペイの履歴を集計した。

最初にメルペイを導入したのは2019年11月のこと。

その後に「メルペイスマート払いをはじめると――」なんてポイント付与の履歴がある。

実際、その月にはメルカリでの買い物とメルペイスマート払いでコンビニで少額の購入が記録されている。

その後も長らくメルペイは支払い専用に使っていたが、

2020年12月以降はほぼ毎月、メルカリ売上金の受取が記録されている。

これは当時毎月の様に開催されていた「買って売るキャンペーン」に参加するためだった。

最近はゆうパケットポストが有利な商品はメルカリに出してるが(cf. シール版ゆうパケットポストは画期的)、

これ以前はキャンペーン目当てでの出品しかなかった。ヤフオク・PayPayフリマの方が有利と考えているからだけど。

というわけで最近はメルカリ売上金を使うための電子マネーという色も濃くなってきた。


というわけで、これまで2年弱のメルペイ決済高を調べてみたら、けっこうな金額だった。

最近1年に限ればSuicaよりも決済高は多いぐらいだった。

(これはSuicaの決済に相当分を占めていた職場の食堂での利用がなくなったのもある)

利用高の55%がメルカリでの利用、45%がそれ以外の店での利用ということで、

メルカリでの利用が多いけど、最近はメルカリはFamiPayで払うことが多い。

以前はキャンペーン目当てか、あまり考えてなかったのか、けっこうメルカリで使ってた。


で、利用高の40%はメルカリ売上金充当、23%はポイント充当となっている。

だから銀行チャージしているのは利用高の36%だけということ。

利用高の1/4近くもポイント付与されているというのは異常な数字だが、

そもそもメルペイを使って買い物する理由というのは、クーポン消化のためということが多い。

「201円以上利用で200ポイント付与」なんてクーポンもザラですから。


でもよく考えてみればこの辺はPayPayも似たような面はいろいろあるんだよなと。

そこで調べてみたら、PayPayの利用高の29%はヤフオク・PayPayフリマの売上金充当、9%はPayPayボーナス充当だった。

PayPayボーナスはYahoo!ショッピング利用時に多く付与される事情もあるのだが、

売上金充当が全体の3割にも達しているのはあまり意識してなかったが、なかなかの数字。

ちなみに利用高の64%はYahoo!ショッピングなどインターネットでの利用、36%が実店舗での利用となっている。

(厳密に言えば、松弁ネットなどWeb決済→実店舗利用みたいなのもあるが、区別してないので実店舗扱いで計上)

構造的にはメルカリもPayPayもわりと似てるもんですね。絶対額は全然違うけど。


引き続き、QUOカードとd払いは「その他」として記録するつもり。

QUOカードはそこそこの金額にはなるのだが、家計簿的にはあまり重要ではないかなと。

d払いは決済額としては極少額なので、これこそどうでもよい。

あと、J-Coin Payは直接みずほ銀行口座からの利用として記録してますね。

これはチャージ操作こそあるけど、口座残高と等価でしょうと。

見なくなったユーザースキャン

昨日、自転車でスーパー銭湯に行った話を書いたが、

このとき料金をPayPayで払ったら、やたらボーナス付与額が多くて、

なんだこれ? と思ったら、ユーザースキャン方式の加盟店で還元率を引き上げるキャンペーンをやってたんですね。

そういえばPayPayをユーザースキャンで運用する店、減ったなぁ。


西友とイトーヨーカドーがユーザースキャン方式でPayPayを導入したというのは、

今となればなかなか信じられないことだが、当初はこれでスタートしたんだよね。

旅行先の観光施設などでユーザースキャン方式を使うことはあるけど、

それを除けば最後にユーザースキャンで払ったのって昨年末でオリジン弁当で払って以来のはず。

そのオリジン弁当も今年2月にはストアスキャン化された。

(もっともオリジン弁当はWAONで払うことが多いので、そのストアスキャンもほぼ使ってないが)


これらの加盟店がストアスキャン化されたのは大概マルチマネー対応のためである。

オリジン弁当は今年2月からau PayやJ-Coin Payなどを導入したときにストアスキャン化されている。

当初はPayPay単独とか、PayPayとLINE Payとかそんな導入の仕方だったんですよね。

まず導入する上ではこれが好都合だったわけですよね。

西友・イトーヨーカドーはいずれもPayPayのスーパーキャンペーンの直前に急いで導入した感が強かったし。

ところがその後に他の電子マネーを導入するとなると、これでは不便だと言うことで、

複数の決済サービスを束ねるサービス(SmartCodeなど)を契約したりして、

それに対応したハンディターミナルを用意したり、レジに統合したり、そんな対応をしたんじゃないか。


ユーザースキャンではできないのか? と思うけど、できなくはないと思うのですが……

というか本来はそのためのシステムがJPQRだったはずなんだよね。

ところがJPQRのユーザースキャン用のコードなんて見たことないんだよなぁ。

JPQRはQRコードを1つにまとめることはできるが、決済サービスごとに契約が必要なんですよね。

さらに最大手のPayPayはすでに契約している加盟店でも、JPQRに集約すると契約条件が変わるという話である。

そういうことを考えるとJPQRを軸に決済サービスを増やすのは不都合ということになるんだろう。


というか、PayPayはまだユーザースキャンで使うことあるけど、他のサービスは使ったことないからね。

メルペイ(d払い)のQRコードとか見たことはあるけど使ったことはないなぁ。

FamiPayとかJ-Coin Payはユーザースキャンの加盟店がどこにあるのかという状態である。

どちらもJPQRで申し込むことはできるみたいなんですけどね。

FamiPayのユーザースキャン機能とかそのためだけに付けた機能だと思うのだが、事実上使われてないよなぁ。


ユーザースキャンで導入した加盟店にとっては、先行したPayPayとLINE Payのユーザースキャン加盟店のネットワークが統合され、

これでほぼ決着したようなところはあるんじゃないか。

メルペイとd払いはそこそこ利用者いるのかもしれないけど、多分気にするのはそれぐらいだと思う。

この2つは自分も導入しているけど、メルカリ売上金消化とdポイント消化がほとんどの目的であって、

近所で使えるところがあればよいという程度である。まぁこの辺は人によるだろうけど。

d払いも難しいがメルペイはもっと難しい

Coke On Payでメルペイを使うと100ポイント還元というから、

久々にメルペイにCoke On Payをセットして使おうかと思ったが、

そういえば、メルペイ残高を使うか、メルペイスマート払いを使うかどうやって選ぶんだっけと、

メルカリアプリを開いて、ちょっと探したら「メルペイ設定」→「ネット決済(自動)の支払い方法設定」というのがあって、

これで残高かメルペイスマート払いか、ポイント使用するかしないかが選べるようになっていた。

ポイント・残高を消化したかったので、そっちを選択してから、自動販売機で飲料を買った。


似たようなものはd払いにもあって「Amazon dポイント利用設定」という名前である。

Amazonと付いているが、実はAmazon.co.jp以外のいくつかのサービスにも適用される。

なので、(NTTドコモの回線が必要なので)Amazonでd払いが使えないけど、この設定は僕も使う。

期間限定dポイントを充当して、残りはクレジットカードに請求が来るようになってるはず。


メルペイ残高は先月に6000円ほどの売上が入って、それでけっこう残高が積まれた。

一部はメルカリでの本の購入に充てたが、それでもだいぶあるからどうしたもんかなと思っていた。

とりあえずはメルペイのキャンペーンがあるところでチマチマ買い物して使っていて、

先日はココカラファインで買い物するとポイント付与というから、いくつか買い物してメルペイで決済したり。

ゆるやかに残高は減っているが、ポイント目当てで少額の買い物を繰り返してるのでそこまででは……


なかなかメルカリの売上金の取扱は悩ましいところである。

売上金を銀行口座に振り込んでもらうには手数料がかかるので、メルペイは無手数料で売上金を消化できる手段である。

一方で、普通にメルペイを使っても特にポイントが付与されたりするわけではない。

正直なところ、メルカリの買い物でも、FamiPayで払った方がお得である。(FamiPayボーナスが付くから)

とはいえ、売上金は使わなければ何の役にも立たない。

キャンペーン目当てで使えればよいが、メルペイのキャンペーンは条件を満たせば少額でも恩恵が大きい物が多い。

ゆえにキャンペーンがあっても、メルペイの決済額がかさむということはあまりない。


残高があまり減らないという点ではd払いもそうなんだよね。

こっちは理由がまるっきり違って、銀行チャージができないので、キャンペーンに必要最低限の残高だけセブン銀行ATMでチャージしていて、

最近はd払い残高限りのキャンペーンも少なく、ほとんど残高が動いていない。

最近はd払いのキャンペーンも低調なので、もう残高持ってる意味も薄れてきたのでは?

と思う一方で、dポイントを消化する手段としてのd払いというのは意義があるし、わりと悩ましいところである。

d払いアプリ自体はdポイントカードとして使うことが多いので、忘れることはまぁないだろう。


こうやっていろいろなプリペイド決済手段に残高が分散するのもどうかと思うんですけどね。

最近、LINE Payの残高は全部使い切りましたけどね。

d払いも畳んでいいかも知れないなと思いつつ、様子見している状況である。

一方のメルペイはメルカリで売れてしまうと勝手に残高が積まれてしまうんですよね。

メルカリではゆうパケットポストが有効活用できる商品を中心に出品していて、なんやかんやポロポロ売れる。

使うだけならばいろいろ方法はあるが、安易に使うともったいない気がして、なかなか動かない。


というわけでメルペイは難しいですね。

最近、スーパーで使うと2%ポイント付与というキャンペーンが出てきて、

他の支払手段との兼ね合いを考えれば、僕が買い物するスーパーではイトーヨーカドーが唯一使い道がありそうだったが、

イトーヨーカドーでnanacoで払えば、クレジットチャージで0.97%、nanacoポイントが0.5%付くわけで、

それより2%のポイント付与の方が少し有利だが、そこまで大した差ではない。

普通に使っても何もポイントも付かないんだし、少しでもポイントが付与されるここでドカンと使う方が有利?

と思いつつも、別にここで急いで使う必要もないよなと、なかなか踏ん切りが付かない。


他に動きが鈍いプリペイド電子マネーといえばWAONですよね。

これは ときめきポイント・WAON POINTの交換先としての用途がほとんどだからだけど。

(イオングループ店舗では通常、イオンカードのiDで決済を行っている)

イオンカードに一体化しており、用途としては明確だし、存在を忘れることはないものの、まぁ微妙なもんだなとは思う。

Bank PayってJ-Debitか?

先日、EPARKテイクアウトのキャンペーン目当てでTOYOTA WALLETを使った話を書いた。

EPARKテイクアウトとTOYOTA Wallet

1ヶ月も経たないうちにボーナスが付与されたので消費することに。

当初はこのボーナス分をAmazonギフト券に変える構想だったのだが、

ちょうど自転車部品を買おうと思っていて、それがヨドバシカメラの通販が明らかに安くて即納で、

それでTOYOTA WALLETにチャージして、Mastercardバーチャルカードをヨドバシカメラの支払いに充てることにした。


それでヨドバシカメラへの支払い額ぴったりになるように、

登録済みの三井住友カードからチャージしようとしたが……なんか通らないんだけど。

理由は不明だがやり直しても通らないので、どうしたもんか。

というところで「Bank Pay」を使ったチャージが追加されていることに気づいた。

みずほ銀行の口座からはBank Pay経由でチャージ出来るみたいですね。

よくわかんないけど、インターネットバンキングの情報を使って登録した。

それで金額指定してチャージして、ヨドバシカメラで決済してとやって、残高がピッタリ0円になった。


その後、インターネットバンキングで残高確認をしたら、

TOYOTA WALLETへのチャージは「JD/トヨタウオレツト」と記載されていた。

「JD」というのはJ-Debitのことだろう。

どういうこと? って思うわけだけど、実はBank Payを運営している 日本電子決済推進機構 は元々J-Debitをやっていて、

J-Debitのインフラを使った決済サービスがBank Payだったんですね。


とはいえ、Bank Payは全然普及していない。

銀行系の決済サービスだと、銀行Pay(ゆうちょPay など) はそこそこ加盟店がある(Smart Codeに相乗りしてるのもある)、

J-Coin Payも限られてはいるが、ちょこちょこ加盟店はあるが、Bank Payなんて見た覚えがない。

セブンイレブンには導入されたらしいですけど、全国チェーンだとそれぐらいかも。

かといって小規模店舗に広く導入されているというものでもない。(それなら見てるだろうし)

TOYOTA WALLETへのチャージというのがキラーアプリかもしれないが、それはBank Payっていうよりは即時引落だし。


というわけでよくわかんないけどチャージ出来て助かったって感じですね。

かれこれ、初回登録時に1000円分のボーナスが付いたのと、EPARKのボーナスで、1330円ぐらいの特典を得たのかな。

得したといえばそうだけど、EPARKのキャンペーンも終わってるし、

いろいろ使ってTOYOTA WALLETの使いにくいところ、面白くないところだけ目立ったので、もうやめようかという感じである。

まぁ今回のヨドバシカメラでの決済にもボーナスが後日付与されて、これが1.5%もボーナスが付くんだよな。

お得と言えばそうだが、明らかに持続的ではないし、なによりこんな使いにくい物を使ってられるかという話である。

最後に付いたボーナス数十円分はAmazonギフト券の購入に充当して、これで残高0円になるだろう。


じゃあその後にTOYOTA WALLETを解約するかと思ったら、解約申出はできないのな。

【iD / Mastercard】TOYOTA Wallet残高を退会(解約)する方法を教えてください。 (TOYOTA WALLET)

2025年にプリペイドカードの有効期限が切れるから、その直近1年間で未使用なら勝手に消滅すると。

だいぶ先だなぁというわけだが、プリペイドカードなので放置しても問題はないか。


というわけで多少は金銭的なメリットはあったが、全体的には散々でしたね。

EPARKテイクアウトのために作って、EPARKテイクアウト自体は今後も使いたいと思ったが、

これは別にクレジットカード決済でもいいわけですから。

デビットカードがすぐ作れるってこと

今日は雨なのでカッパを着込んでイトーヨーカドーに買い物に。

今週は毎日出勤予定なので、週中に買い物に行くのも期待できないし、週末に買いに行くかと。

かなり久しぶりなんですよね。カッパを着るほどの雨の中買い物に行くのは案外ない。

結果としてびしゅびしょで帰ってきたこととかはあるけどね。


みずほ銀行からのメールを見て気付いたのだが、こんなキャンペーンやってるんですね。

みずほWallet 最大1,000円キャッシュバック (みずほ銀行)

今見返したら、過去にもっと分のいいキャンペーンやってたみたいだけど。

(普段、銀行の広告メールを真面目に読まないから気づかなかった)

AndroidユーザーはQUICPayで Smart Debitを5000円以上利用すると、500円キャッシュバックだそうで。


というわけで登録してみた。インターネットバンキングが使えるのが登録の前提かな。

用意する物が「みずほダイレクトご利用カード」となってたが、

ワンタイムパスワード使ってる人は、トークンも必要なんですね。そりゃそうか。

登録時にすでにGoogle Payで登録しているQUICPayが邪魔だと言われ、メインカードを解除。

これで登録が完了したら、みずほWalletのQUICPayがメインカードになるようだ。


というわけでイトーヨーカドーでの買い物に使ってみた。

QUICPayでと言って払うだけだから特に驚くことはないが。即時に銀行口座から引き落とされている。

というわけで、イトーヨーカドーとマツモトキヨシで早々に実績を積んでしまおうと思う。

多分、今月中に5000円は行くでしょう。


AndroidユーザーにとってはただのQUICPayだが、内部的にはJCB社が発行するJCBデビットカードが発行されているらしい。

アプリ画面の (i) をタップするとカード詳細としていろいろ表示されるが、

QUICPay番号とは別にカード番号というのが末尾4桁書かれている。まずこれが怪しい。

さらに「ご利用明細照会(MyJCBへアクセス)」という記載があるが、MyJCBはJCB社の会員サイトの名前ですよね。

みずほ銀行はデビットカードの発行を(プラスチックカードもバーチャルカードも)JCB社に委ねているようだ。


ところで、Androidで複数のiDを切り替えるときは おサイフケータイアプリ で切替を行うことが多い。

ちなみに現在、おサイフケータイアプリでは下記のiDが見えている。

  • イオンカード
  • メルペイ
  • Tマネー
  • Google Pay(Google PayにはVisa LINE Payプリペイドカードが登録されている)

ほぼイオンカード固定ですがね。

ところがQUICPayはこれで切替ができないんですよね。

どうも、現在設定されているQUICPayのメインカードを解除して、他のアプリでメインカードに設定することで切り替えると。

さっき、みずほWalletアプリ画面の (i) をタップするとカード詳細が表示されると書いたが、

ここで「メインカード解除」が選べるので、これでQUICPayのメインカードから外して、

他のアプリ(僕の場合はGoogle Pay)を起動して、ここでQUICPayのメインカードに設定するという操作をする必要があるようだ。


今、J-Coin Payでキャンペーンをやっていて、これが利用額の5%還元で、期間中の上限が1万円だったか。

これは既存の利用者も対象なんで、できるだけJ-Coin Payを使えるところでは使ってるんだけどな。

J-Coin Payにしても、みずほWalletにしても、みずほ銀行は大盤振る舞いしてる印象があるが、

問題はどちらも利用者に定着するものかどうかというところである。

おそらく、みずほ銀行の狙いは脱ATMということだと思うのだが、

そもそもこういうキャンペーンに興味を持つような人はすでにキャッシュレス化が進んでるんじゃないか。

そうして考えたとき、J-Coin Payの加盟店ネットワークはPayPayなどには遠く及ばないし、

みずほWalletはQUICPayとして使えるだけで、他のクレジットカードなどあればあえて使わないでしょう。


1つだけ、みずほWalletのSmart Debitのよいと思ったことがあって、

それは即時発行なのでお試しに便利と言うこと。

ここからプラスチックカードの みずほJCBデビット の発行を申し込むことができるようになってるんですね。

ただし、プラスチックカードの発行を受けると年1回以上使わないと年会費がかかる。

安易に発行を受けると面倒だが、確実に使う人なら発行を受けた方が便利なわけですね。

Smart Debitに留めておけば年会費の心配はないわけだけど。(なので僕はここまでにしておく)

ところで、みずほWalletには みずほJCBデビット を登録できるわけだけど、一方で同カードはGoogle Payの対象でもあるらしいんだよね。

これどっちを使うのがいいんでしょうね。キャンペーン的にはGoogle Payなんだろうか。


あと、これはあまり気にしてないと思うんですけど、

J-Coin Payにしても、Smart Debitにしても、チャージ毎・利用毎に通帳を1行使うんですよね。

J-Coin Payはまとめてチャージして、後で口座に戻すという作戦でもよいのだが、ちまちまチャージしてるもんで、

おそらく通帳記帳すると、先月から今月にかけて、そんな細々した決済で通帳1~2ページぐらい消費してるんじゃないか。

そうすると、通帳繰り越しの頻度が上がり、コストが……という気もする。

もっとも、みずほ銀行は新規口座開設では通帳初回発行・繰越・再発行ごとに1100円の手数料を取るようになったんだよね。

僕の口座は経過措置で現在も通帳繰越で手数料がかかることはないけど、今後はそういうわけではない。

そうなってくると大半は無通帳口座になって、通帳の行数を消費しようが関係ないし、

例え紙の通帳を選択したとしても、行数を使って通帳を繰り越しさせれば、そのたびに手数料を徴収できるというわけである。

そういう損得勘定はないと思いますけど。

TマネーがMastercardになってうれしいか?

先月、FamiPayでバニラVisaギフトカードを買い込んだ話を書いた。

旅行先でも日曜のファミリーマートに行きたい理由

両キャンペーンとも上限まで行った上で大半消化することができた。

(これはAmazon Pay経由でのふるさと納税によるところが大きい)

それで一段落かと思ったら今月もFamiPayのキャンペーンがあるんですよね。

FamiPayボーナス40倍キャンペーン (FamiPay)

また大盤振る舞いですねぇ。


このキャンペーンを見た後にメルカリで面白そうな本を見つけたので、

日付が変わった瞬間にFamiPay決済でメルカリの購入手続きをした。

これ、ファミリーマートも他の実店舗(一部ドラッグストアを除く)もインターネットでの利用も対象なんですね。

メルカリとか、SmartCode経由で使えるスーパーとか、ファミリーマートでのPOSAカード購入とかで使おうと。


というところで、ちょうどAmazonでの買い物の予定があって、

それはAmazonポイントがたくさん加算されたのでAmazon専売の本を買おうと思ったんだよね。

それをFamiPayでAmazonギフト券のPOSAカードを買って、その一部をこの買い物に充当しようと考えていた。

というところでふと調べたらTマネーギフトカードを買って、それで「Tマネーかざして支払い」のキャンペーンに充当するとお得ですよと。

期間中に初めての登録でTポイント200ptプレゼント‼ (Tサイト)

今年5月にTマネーをMastercardのバーチャルカードを発行して、タッチ決済で使えるサービスができた。

Android端末ではiD加盟店とWeb上のMastercard加盟店で使えるということですね。

「かざして」ってなってるけど、Web上で使うのもこのサービスの範疇ですね。

で今月に入ったところでこんな大盤振る舞いのキャンペーンが始まったと。

新規の人限りで、先月までのキャンペーンよりだいぶ分がよい。


ところでTマネーってご存じでしょうか?

ところで、新しいカードにサインするとき、裏面を見たとき「Tマネーのご利用について」という記述が追加されていることに気づいた。

調べてみると、まだサービスは開始していないが、とりあえず書き足してあるらしい。

(磁気が吹き飛んだファミマTカード)

これが2014年の話、その後2015年に始まったらしいですね。

Tカードに付帯するプリペイド電子マネーだが、利用しているTカードによって使えない場合もある。(ファミマTカードは大丈夫)

加盟店はTSUTAYAなどいくつかあるけど、なんといってもファミリーマートでしょう。

全体にしては少ないだろうけど、ファミリーマートで使える電子マネーとして愛用していた人はいたかもしれない。

でも、今はその用途ならFamiPay使うでしょ。他の加盟店ではその限りではないけどさ。


そんなTマネーの起死回生の策が「Tマネーかざして支払い」なんだろうか。

ともあれ、まずはTマネーデビューのため、TマネーギフトカードのPOSAカードを購入する。

買って驚いたのだが、このPOSAカードは台紙だけなんですね。

ペラ1枚のPOSAカード

楽天スーパーポイントのPOSAカードだが、贈答用には使いにくい印象もあり、自己利用向けなんだろうなと。

楽天での買い物の予定に応じてPOSAカードを購入して使うと。そういう使い方に適している。

このようなペラ1枚タイプはWebmoneyとかWebサービス向けのものに多い印象である。

でも、TマネーギフトカードのPOSAカードを自己利用のために買うことには根本的に意味がないと思うんだよな。

というのも、Tマネーギフトカードが買える店というのはTマネーの現金チャージができる店なんですよね。

自分のTマネーに現金でチャージしたいという理由ならPOSAカードを買う必要は全くない。

じゃあ贈答用かと考えたとき、このペラ1枚の台紙というのは贈答用にはちょっと……という感じもある。

こういう台紙タイプのPOSAカードをプレゼントするための袋とかも売られてるみたいですけどね。


FamiPayで購入して台紙のコードをWebサイトに入力したらTマネー残高に反映された。

それで次にTマネーかざして支払いの設定だが、この手続きのために電話番号認証を行う。

この認証方法が1つ問題であって、それは登録してる電話番号からナビダイヤルに電話をかけるということ。

すなわち認証するために10円とか電話代がかかるということである。これがイマイチである。

とはいえ、初回認証は仕方ないと電話をかけて、これで登録は完了した。

おサイフケータイのアプリで見るとiDにTマネーが表示されたので、選べばiDでTマネーが使える。


「かざして」使うだけならここまででOKだが、Mastercardのバーチャルカードとしても使える。

今回はまずはAmazonでの買い物に充当するので、カード情報を表示させようとするとまた電話番号認証。

どうもカード番号を表示させるたびに電話番号認証を要求されるらしい。1表示10円ってそんなひどい。

そんなわけでカード情報は控えておいたけど、なんでそんなことしないといかんのだ。

これは1回限りだからまだいいけど、3Dセキュア用の暗証番号設定にも電話番号認証を要求される。

そんなこんなで電話代で50円ぐらいかかったんじゃないか。これはイカンなと思った。

ところでWeb上のMastercard加盟店で使っても「かざして支払い」の利用高に応じたポイント還元の対象なんですかね?

過去の類似するキャンペーンでは明確に対象とかかれていたので大丈夫だと思うんだけど、「かざして」ないのに? と言われるとなんとも。


そもそもプリペイドのMastercardが増えたところで、これといった使い道はないのだが、

このTマネーというのはTポイントを残高に転換することができるみたいなんですね。

すなわちTポイントをMastercard加盟店で使えるということでもある。

その必要があるかという話はあるが、一応そういうオプションはあると。

そして、今回のキャンペーンの特典は「期間固定Tポイント」で付与されるのだが、

「期間固定Tポイント」というのはYahoo!専用とか使えるサービスも限定されていて、

この場合は付与されたTポイントはTマネーへの転換に限り使えるポイントということで、実質的にはTマネー残高がもらえるってことだね。

ただ、ポイントチャージの操作をしなければTマネーとしては使えないわけですが。

Tマネーに転換すれば、そのままファミリーマートなどでTマネーとして使っても、MastercardやiDで使ってもOKなわけですけど。


そこまではTマネーを使わないと今回のキャンペーンの恩恵は受けられないわけだけど、

お試しということで導入した感想はもうこんなのは使いたくないということに尽きる。

なんでこんなに電話番号認証を要求するのか。これが固定電話なら家の外にいたら使えないって意味ですからね。

初期設定に固定電話が必要なのは仕方ないとしても、その後のあれこれになんでいちいち電話がいるんだと。

Tポイントが転換できること以外にTマネーを使うメリットは見いだせない。

3Dセキュア対応はいいと思うんですけどね。でも、その目的ならTマネーにこだわる理由はないし。


こういうのいろいろ使ってみるとFamiPayの完成度の高さに気づくんだよな。

ファミリーマートでの買い物に便利なのはもちろんだけど、

SmartCode頼みとはいえ一応それ以外の加盟店もあるし、Webの加盟店もいくつかある。

使い勝手もわりといいんですよね。d払いよりははるかに好感が持てるサービスですよ。

それにしてもFamiPayは大盤振る舞いのキャンペーンを連発してるけど、これは何がしたいんでしょうね。

ファミリマートでの買い物が対象だとPOSAカードを購入して上限まで使うという形になりがちなんですよね。

それが果たしてFamiPayの商売としてよいのかという話ですよ。