日記帳だ! with Tux on Libserver

今日はイトーヨーカドーに行って年内最後の買い物のつもり。

食品売り場はやはり混んでいて、並んでいる商品も完全に年越し体制。

ちなみにこの店、大晦日・元日を含めて年末年始の1週間ほどは通常よりも営業時間を1時間延ばしている。

近所の小型スーパーは大晦日・元日は1～2時間短縮しているのだが、その逆である。

元の営業時間が違うので、営業時間変更の意味合いも違うんだけど、

イトーヨーカドーも年末の営業時間延ばした分、大晦日・元日の営業時間は短縮しますでいいと思うんだけどなぁ。

毎年、年末に1年間の家計簿を集計して振り返っている。

去年と今年の支出を見比べると、割合でもっとも増えているのが生活用品。

昨年比+140%だが、この最大の原因は4Kテレビである。(cf. 4Kテレビをどう使う?)

机とタブレットも今年買い換えましたね。使い道としては真っ当だよね。

計上先は通信費だけど、スマートフォンも買い換えている。通信費も昨年比+59%はそれだな。

逆に昨年比で減ったのが、水道・光熱費で昨年比-32%とけっこう。

昨年8月に引っ越して、ガスがLPガスから都市ガスに変わった影響かなと思ったが、電気代も確実に減ってるんだよね。

部屋が狭くなった分、省エネになったのかな。よいことだとは思いますが。

交通費と趣味・娯楽費は昨年比で微減ということで、あれこれやった割にはそこまでではない。

支出というよりも、今年の家計簿で気になっていたのが支払手段である。

今年前半はバニラVisaギフトカードの消費に追われた。(cf. それなりに使えるプリペイドカードではあるが)

6月にはPayPayを導入し、Yahoo!ショッピングなどの都合や、ワイモバイルまとめて支払いでチャージできることで利用が拡大した。

• 現金 4.1%(昨年6.4%)
• みずほ銀行(大半は給与天引き) 41.6%(昨年41.4%)
• セゾンカード(nanaco・PayPay除く) 23.3%(昨年27.6%)
• nanaco 5.5%(昨年6.2%)
• PayPay 2.2%(今年新)
• ビューカード(Suica除く) 4.6%(昨年1.1%)
• Suica 9.7%(昨年10.0%)
• その他(バニラVisaギフトカード・Quoカードなど) 5.5%(昨年1.5%)

やはりセゾンカードが減ってはいるのだが、思ったほど変化してないなという印象。

PayPayの使用状況を調べたら、利用の2/3はYahoo!ショッピングなどのヤフーのインターネットサービスだった。

実店舗での利用が1/3あるという見方もできるが、それも金額的に大きいのはスーパーなどでキャンペーンやってたときのもの。

そういう、わざわざPayPay使わなくてもという店が、実店舗での使用の半分ちょっとを占めている。

現在はよく行くスーパーでPayPayを使うことはないですからね。(特定のスーパーでは使っているが金額的にはごく小さい)

ただ、3割ぐらいは、これまで現金しか使えなかったり、クレジットカードで払うと端末操作に時間がかかっていた店のように見える。

どのみちYahoo!ショッピングのためにPayPayは使うわけだから、そこに実店舗が少し乗っかってもあまり問題はない。

だから現金支出が減ったのかと言われると、そこの因果関係は確かめにくいですけどね。

もともと現金支出の割合が少なくて、しかも旅行中とか交際費とか、非定常な部分が大半を占めてますから。

ただ、確かなことは2015年以来、割合で見ても、絶対額で見ても最低水準であることですね。

PayPayはそこの一助にはなっていると思うが、今年の主な旅行先が愛知や福岡・熊本など交通機関のキャッシュレス化も進んでいる地域というのもあるかなと。

東北方面に旅行すれば、バスの運賃箱などに千円札を食わせて回らないといけませんから。今も変わってないでしょう。

その他については、半分ほどはバニラVisaギフトカードの消化だね。

端数調整に手を焼いた思い出はあるが、それでそこそこおいしい恩恵はあった。手間の割に合っていたかは疑問だが。

あとはQUOカードの消化ですね。マツモトキヨシに時々買い物に行ってドカッと消費してますよ。

バニラVisaギフトカードは今年だけのことだけど、QUOカードは今後も続く話ですからね。

最後に収入の話、サラリーマンなんだからほとんどが給与所得だろうという話だが、

驚くべきことに9.9%が投資による収益である。そんなにあったの!? と驚いてたんだけど。

NISA枠での譲渡益が大きくて、非課税なのでなおさら恩恵が大きいんだけど。

とはいえ、配当金・利息だけでもけっこうあって、順調に積み上がって行ってるなという感じ。

決済手段の使い分けは、まだよくわかっていないところはある。

「ペイ戦争」と言われた2019年だったが、ヤフーとLINEの経営統合で、スマートフォン決済の2強、PayPayとLINE Payも何らか統合されるだろうというところで「ペイ戦争」は終結だと思われている。

当初から、長く生き残るのは PayPay と LINE Pay だろうという読みはあったけど、まさかこんなことがあるとは……

問題は従来から使ってきたキャッシュレス決済手段との使い分け、大きいのはクレジットカードとSuicaだよね。

とはいえ、クレジットカードはここ最近はほとんどがオンラインでの決済になっている実情がある。

クレジットカードもサインレスだと圧倒的に早いけど、そうじゃないとあんまりだしねぇ。

オンライン決済の用途ではクレジットカードは揺るがないなと。Yahoo!ショッピングはPayPay使うけど。

だから問題は実店舗で、Suicaを使うか、PayPayを使うか。この使い分けが難しいなと。

Suicaは関東圏から離れるとチャージ出来ないとか、来年9月からお家でチャージ出来なくなるとか言ってたけど、

スマートフォンがNFC/Felica対応になって、どこでもチャージ出来るようになるとなおさら悩む。

今はまだモバイルSuica使ってないけど、ここは悩みどころ。ここが来年の課題でしょうかね。

源泉徴収票から住民税の計算をしたり、年賀状の準備をしたり、平日のくせにあれこれ慌ただしかった。

去年までの12月23日の天皇誕生日は年の瀬にはありがたい休日だったなと今にして思う。

とはいえ、代替わりに伴う休日のやりくりを計画的にできたのはよいことですよね。

住民税の計算というのは、寄付金控除のことを想定してのこと。

今年課税の住民税で詳しい計算方法がわかってきたので、それを反映してより精度のよい計算ができるようにした。

源泉徴収は税額控除と同じ?

まだ明確ではない部分も少し残っているが、大きな問題はないはず。

最近気づいたことがあって、それが配当所得・株式譲渡所得のこと。

僕は証券会社で源泉徴収ありの特定口座を使っている。

この場合、証券会社ごとに所得税・住民税の源泉徴収が行われ、所得税・住民税の申告は必要ない。

ただし、これを申告することもできて、去年はそれで所得税の申告を行っている。

配当・譲渡所得入りの申告

主な目的は、証券会社での売却損と、持株会で受けとった配当の損益通算のため。

これで去年は所得税の還付が数千円あって、住民税にも多少の影響があった。

所得税については、申告書の作成をしてればだいたいのことはわかったのだが、

住民税は所得税の申告をもとに市で計算されることもあって、税額決定通知書を受け取るまで詳しい計算方法はわからなかた。

それで、配当・株式譲渡所得について、税額決定通知書を見た感想としてこんなことを書いた。

受けとった税額決定通知書を開封してみると、既充当額の欄が0円になっていた。

すでに源泉徴収された分はここに書かれるんじゃないの思っていたが違うらしい。

一体どうなっているんだろう、と所得税の申告データと比べてみた。

すると、源泉徴収額は税額控除に含まれているようだ。

ここ、所得税と大きく違ったところで、けっこう戸惑いがあったところである。

多くの人は、住民税は所得割と均等割の2本立てだと思っている。

しかし、実際には 利子割・配当割・株式等譲渡所得割 というのも存在する。

とはいえ、この3つについては一般の住民が直接納付することはない。さらに言うと道府県民税のみである。

実はこれは源泉徴収を行った証券会社や銀行が住民税を納めるための区分である。

市町村に納付していては証券会社・銀行の手間がすさまじいので、都道府県単位で納付するようになっているらしい。

こうやって都道府県に一括納入された住民税の3/5は市町村に分配されるものと思われる。

では、源泉徴収済みの配当・株式譲渡所得を申告した場合はどうなるのか。

そうすると、申告した配当・譲渡所得について所得割が計算される。

大株主以外にとっては株式の配当・譲渡所得は分離課税が適用され、住民税の税率は5%である。

ところが源泉徴収の対象となっている場合は、すでに相応の税金を配当割・株式等譲渡所得割で納めている。

なので、この分は税額控除で差し引いて、全体の住民税を計算するという理屈らしい。

総合課税(給与など)の課税標準が200万円、配当・株式譲渡所得(源泉徴収済)が40万円という人は、

配当・株式譲渡所得を申告しない場合は、所得割20万円 である。

これとは別に証券会社経由で配当割・株式等譲渡所得割が2万円 を納めている。

配当・株式譲渡所得を申告した場合は、所得割22万円にした上で、税額控除で源泉徴収済みの2万円を差し引くことになる。

最終的に市町村に納める住民税は大きく変わらないと思われるが、所得割の金額は増えると。

実はこれが寄付金控除の特例分、いわゆる ふるさと納税 に影響することなのである。

市町村・都道府県への寄付金に対しては、次の3本立てで税金の優遇が行われる。

1. 所得税の寄付金控除: 寄付金-2000円の所得控除  (寄付金は所得の30%を限度)
2. 住民税の寄付金控除 基本分: (寄付金-2000円)×10%の税額控除  (寄付金は所得の30%を限度)
3. 住民税の寄付金控除 特例分: (寄付金-2000円)×(90%-所得税率)の税額控除 (控除額は所得割の20%を限度)

1, 2の限度額にひっかかることはなかなかないと思うが、3の限度額にはシビアである。

ところで3の限度額は所得割の金額が基準になっている。

なのでさっき書いた総合課税の課税標準が200万円、配当・株式譲渡所得が40万円という人は、

配当・株式譲渡所得を申告しない場合は 20万円×20%=50000円、申告した場合は 22万円×20%=55000円 が寄付金控除 特例分の限度額になる。

このぐらいの所得の人の所得税率は10.21%(復興特別所得税を考慮)なので、上限額にかからない寄付額は 、

配当・株式譲渡所得を申告しない場合は 64000円程度、 申告した場合は 70000円程度になると思われる。

厳密な計算ではないが、だいたいこんなものである。

配当・譲渡所得の住民税は税率5%なので案外少なくて、申告してもそんなに控除額増えないなとは思った。

あと、申告することで国民健康保険税などに影響することもあるので、対象者は注意が必要である。

ある程度の所得のあるサラリーマンならあまり関係ないかなとは思いますけどね。

どうしてこんな話を書いたかというと、少し心残りがあったからである。

今年、千葉県各地で風水害に見舞われたことをうけて、復興の一助になればと寄付することを考えたのだが、

すでに寄付金控除 特例分の限度近くまですでに寄付していたので、今年は無理かなと考えていた。

ただ、配当・株式譲渡所得までかき集めると、なんとかなるんじゃないかと思った。

さらにTポイントがだだ余りなので、Yahoo!公金支払いでの寄付に充てることもできた。(cf. Tポイントが減らない!)

Tポイントを使って寄付すると、その一部が所得税の還付になり、一部が来年の住民税の実質的な先払いになるわけだ。

実際には寄付金控除 特例分の上限額を1000円ぐらい超過するので、その部分は一般の寄付金控除だけになるのだが。

それでもかまわないかなということで、源泉徴収票を受け取ってまもなく寄付の手続きを行ったのだった。

こうなるはずだけど……といいつつ、実際にどういう形で住民税が計算されるかはヒヤヒヤものである。

答え合わせは来年6月、半年以上先である。

まずは所得税の申告、これをきちんとやらないとどうしょうもない。

還付申告なので年が明けて必要書類がそろえばいつでもできるけど、

今年の実績では、持株会の配当金計算書が2月配布だったみたいだから、それもまだ少し先。

今月から給与振込を スルガ銀行 と みずほ銀行 に分けてもらうことにした。

一定額をスルガ銀行、残りはみずほ銀行と。

みずほ銀行に切り捨てられるわけにもいかない

それで、スルガ銀行の明細を見てみたら、給与の明細に勤務先の名前が。

あれ? 給与ではなく普通の振込として認識されている?

と思ったのだが、どうもスルガ銀行では給与も他の振込と同じような表記になるらしい。

昔、高専でTAをやっていたときの明細を見てみると「ドク)コクリツコウト」と書かれていた。

他の銀行で高専からの給与を受け取っていたときの明細は「給料」になっていたので、

きちんと給与扱いで振り込まれていても、スルガ銀行ではこうなるらしい。

他の銀行だと給与は振込元を記載せず「給与」のような記載になることが多いような気がする。

みずほ銀行もそうで、今月も「給与」という記載になっていた。

このような記載は給与特有の振込方式を使っていることの証でもある。

今まで給与を受け取ったことのある銀行は4つあるが、スルガ銀行以外は全部そうでしたね。

改めて考えてみると、スルガ銀行の方法のよいところは、誰から振り込まれたか明確なこと。

給与の振込元が1箇所しか想定されない人も多いけど、複数から給与として振り込まれることもないとは言えない。

そうなったときに、誰それからの給与というのが明確な方が良い。

給与とそれ以外の振込の区別よりも重要性が高いんじゃないか。

出張旅費みたいなのと給与は見ればわかるだろうからね。給与同士の区別の方が問題だろう。

振込元のデータ自体はあるだろうから、書くか書かないかだけだと思いますがね。

銀行によっては給与振込の有無が特典の条件になっていることがある。

というか、みずほ銀行がそうで、全部をスルガ銀行への振込にしなかった理由の1つでもある。

こういう特典を気にする人にとっては「給与」という記載になっているかどうかで判別できる。

ちなみにスルガ銀行は給与振込の有無は優遇条件に関係ないと思われる。(少なくとも自分の優遇条件には関係ない)

なので、給与が一般の振込として扱われていたとしてもこれといった問題はない。

というか、過去にスルガ銀行で「給与」を受けとってたの、明細をひっくり返して思い出したけど、

通帳が無いというハンデを乗り越えてまで、選んでいた時期があったんだね。

高専も当初は通帳のある地方銀行の口座に振り込んでもらってたのは確かなんだけど。

大学院時代も通帳のある三菱東京UFJ銀行(当時)の口座に振り込んでもらってた。

振り込み先さえ間違えなければ何の問題もないし、通帳以外にも口座番号の確認手段はありますしね。

実際、今回の給与振り込み先の追加も通帳の提出は要求されなかったし。実務上はそれでもいいんだよね。