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Google Payでセゾンカードが使えるぞ

今日からセゾンカードがGoogle Pay対応したようで。

お支払いをもっとスムーズに セゾン・UCの Google Pay (クレディセゾン)

クレディセゾン発行のカードで今月・来月でGoogle Payに登録してQUICPayを使うと、

利用額の10%で1枚あたり最大500円のキャッシュバックが行われるとのこと。

金額使わないと還元されないのでいけるかわからないけど、2枚あるのでうまく拾いたい。


あと、Google Payのヘルプを見ると、下記の発行者のカードもセゾンカードとしてGoogle Payに登録できるようになった。

セブンCSカードサービス, 大和ハウスフィナンシャル, りそなカード, 出光クレジット, 静銀セゾンカード

ということは、クラブ・オン/ミレニアムカード もGoogle Payに登録してQUICPayとして使えますね。

(上で紹介したキャッシュバックキャンペーンはクレディセゾン発行のカードに限ったものであることに注意)

まだ各社のWebサイトには反映されてないかも知れないけどね。


というわけで、早速、(旧)SoftBankカード と ウォルマートカードセゾン をGoogle Payに登録してみた。

QUICPayとして表示されて、いずれかをメインカードとして選択できるようになっている。

メインカードの切替には十数秒かかるが、Google Payのアプリで一元管理できるならまぁ。

イオンカードはGoogle PayではなくiDアプリだが、iDとQUICPayは独立しているので特に問題はない。

(厳密に言うと、Google PayのiDには三井住友カードもあったが、これはキャンペーン目当てで登録しただけでもはや使うことはない)

というわけで、複数のセゾンカードが共存するのは問題ないですね。

他にGoogle Payに登録したいカードとしてはビューカード(現状非対応)があるが、Apple PayではQUICPayなので同じだろう。


というわけで、QUICPayを使ってみようというわけでやってきたのがローソンである。

マツモトキヨシに買い物に行ったが もやし が買えなかったので、それならローソンで買おうということでやってきた。

「QUICPayで」といってタッチすれば支払い完了。

レシートには、カード番号の末尾4桁が書かれるが、これはQUICPayの番号であって、Mastercardとしての番号とは異なる。

複数のQUICPayを使い分ける場合、QUICPayの番号でどのカードか判別できる必要があり、覚えるまでわかりにくいかも。

(ちなみにQUICPayの番号の末尾4桁はGoogle Payの「バーチャルアカウント番号」に書いてある)

このAndroid端末は ローソンモバイルPonta がインストールされているので、支払い時のタッチでPontaも認識される。

最近はPontaとPayPayを双方スマートフォンで表示させて支払っていたが、

特にPontaのアプリの起動に手間取り、ややまごつく傾向があったことを考えれば、これは楽ですね。

というわけで、今後はローソンでの支払いはセゾンカードでのQUICPay払いが基本になるんじゃないだろうか。


ただ、問題はQUICPayに対応している店とセゾンカードで払いたい店が一致するかという話である。

今回QUICPay対応した(旧)SoftBankカードはポイント還元率の観点から主に使っているクレジットカードで、

特別な事情がなければ、これを使っており、すなわち今後はQUICPay対応の店では特別な事情がなければ使えばよい。

が、QUICPayに対応している店というのは、往々にして他の支払い手段を使いたいことが多いのである。


特に悩ましいのがビックカメラとヨドバシカメラである。

実はこの2店舗、ともには他社クレジットカードでの支払いでポイント付与率が下がる仕組みがある。

ビックカメラはビックカメラSuicaカードでSuicaチャージして、それで払うと自社ポイントは満額、

その上にSuicaチャージ時のポイントも付与されるからお得だと言っている。

ところがSuicaというのは(モバイルSuicaを別として)クレジットチャージは駅などでしかできないし、残高上限も2万円まで。

正直、電器店の支払い手段としてはあまりよいとは思わないのだが、大差が付いてしまう。

とはいえ、2万円超はSuicaでは払えないので、その場合はビックカメラSuicaカードでの支払いということになる。

(なお、ビックカメラのクレジットカードで払う場合、店のポイントは満額付与だが、クレジットカード側がポイントなしになるので、Suica払いが使えるならそちらの方が圧倒的に有利である)

ヨドバシカメラもSuica払いがもっとも有利なのは同じである。

一方でヨドバシカメラはポイントカードがアプリの場合は、クレジットカード払いでもポイント満額付与になる特典がある。

これならQUICPay払いも不利ではないんじゃないか? と思ったかも知れないが、なぜかiD・QUICPay払いは満額付かないんだよな。

前にiDのキャンペーン目当てでヨドバシカメラで使ったときに減額されてて驚いたんだけど、そういうものらしい。


2019年・2020年の家計簿を集計したときに、支払い額の大きかった店舗をピックアップして検討したところ、

QUICPay対応の店で、セゾンカードのQUICPay利用が適する店は、わずかに2店舗しかなさそうだった。

その1つがローソンである。

イトーヨーカドー以外に使う近所のスーパーは軒並みQUICPay非対応なのでダメなんですね。

もっとも、このあたりは今後変わる可能性があって、期待しているのが西友である。

西友のレジの端末置き換えが進んで、最近Suicaが導入されていて、すなわち非接触ICカード対応が可能になったということ。

そうすると、セゾンカードのApple Pay・Google Payで使っているQUICPayに対応する可能性も出てくるのでは?


ただ、旅行先の飲食店など不意にQUICPay導入店に遭遇することもあるから、そこまで使い道がないわけではないとも思う。

今までは遭遇しても他の支払い手段を優先することが多かったけどね。

というわけで、キャンペーン目当てで登録した三井住友カードのiDや、ほぼイオン専用のイオンカードのiDに比べれば多目的ではないかと思っている。


セゾンカードのGoogle Pay対応にあたって期待していたのが、nanacoの代替にクラブ・オンカードセゾンを導入することである。

nanacoチャージ出来なくなるのでは?

冒頭で書いたように、クラブ・オンカードセゾン はGoogle PayのQUICPayに対応することとなった。

このため、イトーヨーカドーでハッピーデーなど各種の恩恵を受けながら、非接触で決済する手段の1つとして使えるようになった。

nanacoに比べると残高のことを考えなくて済むメリットはある。税込価格を基準にポイント付与するのでちょっと付与率がよい。

ただし、nanaco払いに比べて不利な点もある。(基本的にセブンカードのクレジットカード払いも同様である)

  1. セブンイレブンでは、各種ボーナスポイントはしばしばnanacoのみ付与ということがある
    (僕はセブンイレブンでの買い物は少ないので、イトーヨーカドーで不利でなければよいと考えた)
  2. 「イトーヨーカドーアプリ」について、nanacoの場合は紐付けされていればアプリ画面の呈示は省略できるが、クレジットカードの場合は呈示が必須である(1ヶ月の購入額に応じてクーポン付与の有無が決まる点が重要)
  3. クラブ・オン/ミレニアムカードについては、本来は百貨店のカードなので、百貨店でポイントを消化するのが基本で、nanacoへの還元も可能だが、その場合は百貨店の店舗に出向いての手続きが必要であること

とはいえ、これらは許容できると考えた。

あと、カード番号が変わらなければ、nanacoクレジットチャージは経過措置で可能なので。


これが導入されると、イトーヨーカドー・セブンイレブンでもQUICPayを使うことになる。

そしてこれらの店では クラブ・オンカード で、それ以外の店では(旧)SoftBankカード、

もし西友に導入されれば、西友ではウォルマートカードセゾンという形で、QUICPayを切替ながら使うことになる。

ちょっとこれがめんどくさい面もあるんじゃないかと思ったが、どうだろうかな。

実際やってみないとわからないし、慣れかなという気はするが。ICチップ読み取らせるより速いとは思う。


あと、ここまで見てもわかるように、セゾンカードのGoogle Payはあくまでも日本ローカルのQUICPayだ。

Apple Payでは条件によっては、QUICPayとMastercard Contactlessのように日本ローカル方式と国際ブランドのNFC決済の双方に対応するものもある。

現状、日本国内では国際ブランドのNFC決済が使える店というのはあまり多くないし、その店がiD・QUICPay対応であることも多く、

日本国内に限れば大差ないが、外国に行くと全く違うし、日本国内でも将来どうなんだろうかなとは気になるところ。

Google Payも両対応になればいいんですけどね。やってやれないことはないと思うんですが。

現状で日本のクレジットカード会社が日本ローカル方式を優先するのは理解できる面もあるが、今どきどうだろうかなとも思う。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/12(Tue) 23:11
お金 | Comment | trackback (0)

リモート出演と欠席する出演者

今日も今日とて無観客イベントの観劇。

3連休の無観客ラッシュ

今日はトークイベントなんでね。

バンドリ!スペシャルイベント「らうくれ!」&「あすはも!」 (BanG Dream!)

元々、一方だけのつもりで考えてたが、結局は両方買って見た。


ところが、これ無観客化発表の後に困ったことが起きてしまった。

出演者のうち3人が新型コロナウイルスの濃厚接触者ということになった。

というわけで、こうすると出演できないという話だが、幸いだったのはこれがトークイベントだったということ。

リモート出演という形で出演することになった。


その後にその濃厚接触者の1人が陽性ということになった。

目立った症状はないような情報で、リモート出演なら不可能ではなさそうにも見えたが、

一応は病人だと言うことで欠席となることに。それは妥当な判断か。


かくして、出演者のうち1人欠席、2人リモート出演という形に。

特に、出演者のうちRoseliaの4人で現地参加はわずかに1人ということで、

構成面でも工夫が必要だったとみられるが、そこはなんとか。

リモート出演者の出番は少なかった気がするが、遅延などを考えると難しかったのかな。

でもなんとかやりたいことはできたかなという感じ。


濃厚接触者になった背景は不明だが、そういうこともあるかなぁって。

そうするとその中で感染する人が出るのも、これも仕方ないことかな。

発覚後に自宅待機にしたことで、そこからの広がりは避けられたということなのかな。


ただ、これがなんとかなったのはトークイベントだからこそだよね。

バンドリのイベントにしては珍しく、もともと演奏を予定していなかったというのは好都合だった。

もちろん、突発的な体調不良というのは普段から起きうることで、

1人欠けぐらいならそこは音源で補って決行ということにしたかもしれないが、

今回みたいに3人も欠けるとそれは無理だろっていうことである。

この辺は接触者といって自宅待機など要請が出るこの感染症の難しさか。(全滅になるよりはよいに違いないのだけど)


こういう出演者側の問題もあるんですよね。

今回は一応は深刻な問題にはならなかったということでよかったんですけど。

もっとも、出演者の病気起因ならもともと興行中止保険でまかなうことはできそうですけど。

実際に保険を掛けてるかは知らないけど。特にこのような状況だと効果的な保険が掛けられない可能性もあるわけだし。

もちろん可能な範囲で対策は行うわけだけど、やはり回避しがたいものはあるということで、

どうしょうもなければ出演者起因の中止ということも考えなくてはならないというのが現実ですね。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/11(Mon) 23:36
日常 | Comment | trackback (0)

アメリカのインターネットに排除される

PCを起動しようと思ったら、画面に何も表示できなくて、さっぱり切り分けが付かぬ。

困った困ったと思って、ふとメモリを1枚抜いてみたら無事に起動した。

メモリは比較的故障しやすい部品ですね。とりあえず1枚でも4GBあるから当座はこれで。

DDR3ということで、新品は入手しにくいので、中古しかないなさそうで、

それで探したところソフマップに即納で中古の在庫があるみたいなんで、それでサクッと注文した。

このPCの構成もそろそろ見直す時期かもねぇ。Ryzen APUか?


ちょっとひどいなぁと思ったニュース。

トランプのアカウントを凍結したソーシャルメディア、その決断の裏側 (WIRED)

アメリカの連邦議会では次期大統領をバイデン氏とする選挙結果を承認した。

ここにトランプ氏の支持者らしき人たちが乱入し、死傷者が出るというトンデモ事件が発生した。

この背景としてはトランプ氏が選挙不正を主張していることもあって、

この影響の大きさを鑑み、Facebookはトランプ氏のアカウントを凍結したという。

Twitterも特定の投稿を理由として、削除とアカウントの一時凍結を実施したが、

凍結解除後の投稿においても、反省が見られないことから永久凍結となったとのこと。


さらにこんなニュースも。

AWS、トランプ支持者のSNS「Parler」へのサービスを1月10日に停止 (ITmedia)

アメリカにおける既存SNSはトランプ氏支持者はアカウント凍結などの排除を受けたものが多く、

そういう人たちが流入したSNSが「Parler」で、犯罪行為につながる投稿などもほぼ削除されていないとのこと。

このような実情を考慮して、Apple・Google・Amazonの3社はそれぞれParlerの締め出しにかかり、

その中でも特に深刻なのがAmazonのAWSで、ここから排除されると何のサービスも提供できなくなる。


僕の印象としてはFacebookはとてつもなく強権的で、そのためアカウント凍結の話はあまりによく聞く。

実名系SNSとでもいうべきFacebookとしては、アカウントの品位を厳しく問うているということなのかもしれないけど。

ただ、あまりに厳しすぎるという声は時々聞く。

それに比べればTwitterはマシではあり、今回の一件でも特定の投稿の削除と一時凍結でとりあえずは済んでいた。

とはいえ、それも繰り返せば永久追放、これはわからなくもない話だが……

こういう目にあった支持者が安住の地を求めたのがParlerだったのかもしれないが、

理由はともかくアカウント凍結になるような人が集まれば、やはりその中に問題のある人はいて……

それを問題視したプラットフォーマーがスクラムを組んで締め出しにかかるのが恐ろしい話である。


日本ではなかなか考えられないことだけど。

アカウント削除自体はそこそこあるかもしれんが、明確な犯罪行為でもなければなかなか削除には至らない気がする。

少なくとも複数のサービスで協調したかのように削除されるのは異常である。

特にParlerのようにサービス自体を排除してしまうというのは、日本では実現できていない。

日本でも犯罪行為に使われがちなサービスというのはいくつかある。

ただ、のらりくらりとかわしてサービスが継続しているものは多い。

また、外国にサーバーを置くなどして、日本から法的措置が取れないことが問題となることもある。

有名なのはFC2ですかね。あれはアメリカの会社がやってることになってるけど……という。

(FC2は実態のある外国企業だが、一部でも日本で行われていれば日本法で処罰可能なので、そこを取り締まったことはある)

この辺は日本におけるインターネットの課題であり、警察などは可能な範囲で厳正な対処をしようとしている。

ただ、犯罪行為を完全に排除できないのもやむを得ないというのが、日本のインターネットへの見方ではないか。


どっちがいいのかという話はあるかもしれないけど、アメリカは厳しすぎるというのは多くの人の感覚なのではないか。

トランプ氏の移住先として日本のSNSはいかが? と思わんではないが。

実用面の問題と、あとはParlerと同じようにアメリカのプラットフォーマーに目の敵にされて、

結局は日本でもアカウント削除などの厳しい対応を迫られるという可能性はあるので、やはり答えにならないのかもしれない。

民間企業までも世界の警察ぶるのはよいことではないと思うが。


今回の暴動騒動、確かに焚きつけたのはトランプ氏なのかもしれないが、

一方でここに至るまでの背景というのはけっこう根深いものがあり、決して1人の問題ではないわけである。

実はアメリカの国の生い立ちにもさかのぼる問題で、これがSNS時代やらの時代的背景でこう発展してしまったと。

これを打開する策はなかなか見あたらないし、プラットフォーマーがスクラム組んで排除するのもうまくは行かないんじゃないか。

でも、これを見過ごしてはそれこそ国難ということである。どうしたものか。


日本でもインターネットに関わる犯罪行為はいろいろ問題となっている。

このことについて、制度的な問題もあって、対処には限界がある状態が続いている。

一方で警察権の行使の仕方によってはイノベーションを阻害すると言われることもあった。

そんな中である程度は抑止的に、明確な犯罪行為については根気よく対処していくというのが答えなのかなという気がする。

そういう取り組みによって犯罪行為に加担する人が減っていく流れというのもある。

今まさに行われている行為に対して、それじゃあ遅いんだよと言う人もいるが、やはり限度はあるということではないか。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/10(Sun) 23:50
コンピュータ・インターネット | Comment | trackback (0)

ASOBISTAGEという仕込み

この3連休は毎日、無観客イベントの観劇である。

3連休の無観客ラッシュ

今日・明日はこれですね。

THE IDOLM@STER CINDERELLA GIRLS Broadcast & LIVE Happy New Yell !!!


以前、こんなことを書きましたが。

数日前にいろいろな情報から録画であることが判明して「ライブじゃねぇ!」って思ったけど、

確かに双方向性がない前提なら録画でもいいんですかね。そっちの方が映像は作り込めるし。

(ABEMAでオンラインライブを買う)

双方向性がなければリアルタイムである必要はないが、するとただのミュージックビデオになってしまう。

これはコンサートを無観客化する場合の課題の1つである。


おそらく、バンダイナムコエンターテインメント(BNEI)はこの打開方法を検討してきたのだろう。

昨年6月、BNEIは「ASOBISTAGE」というオンラインステージを開設した。

当初は動画を流すだけだったように見えたが、双方向機能を強化してきた。

ターゲットの1つが、年越しで開催された「ASOBINOTES ONLINE FEST 2nd」、もう1つがシンデレラガールズだったんじゃないか。

コメントとペンライトというのが主なところである。

しかも、このペンライトは会場に表示され、また必要によってコメント表示に切り替えられる。

こういう形で、ステージ・会場の観客(無観客化されたが)・ASOBISTAGEの観客をつなごうとしたわけだ。


しかし、ここで気になるのがASOBISTAGEというサービスの安定性である。

実は年越しの「ASOBINOTES ONLINE FEST 2nd」では一時中断に追い込まれる出来事もあった。

心配だったのだが、案の定というべきか開始前にはいろいろなトラブルが起きていた。

それでその場で調整したりして、10分遅れで開演となったが、そこからは大きな問題もなく。

動画配信自体はもともとあまり問題はなかったようで、それ以外の付加機能に関わるところがいろいろ問題を起こしてたみたいですね。


一番、心配してたのは動画配信の品質だが、これはかなりよかったですね。

ただ、PCの画面が小さい人はちょっときついかもね。

というのも、ペンライトやコメントを使うためには画面の一部をそのために割く必要がある。

うちみたいに画面自体がデカくて、なおかつ4Kなんていう場合は困らないんだけど。

画面が足りなければ、


内容はかなり充実していてさすがという感じ。無観客化されてもシンデレラガールズだなぁって。

公演時間も結局3時間半ぐらいあったのかな。明示的な休憩はなしでこれ。

もともとライブビューイングをやっていたこともあって、映像作りという点ではそこまで心配はない。

無観客化されたからか、ARであれこれと合成していて、観客席部分もすごいことになっていた。

有観客ならここまではしなかっただろうけど、実際のところどうだったんでしょうね?

無観客化されてからARを導入したのか、それ以前から部分的に使う予定はあったのか。

ただ、会場にいる人には見えませんからね。そこはよくわからない話ではある。


というわけで、ASOBISTAGEに問題がなかったわけではないが、

さすがに準備して迎えたイベントはそれだけのものになっているなと。

これでもなお打開できていない問題で大きいのは、カメラで抜かれない出演者は観られないことか。

もともとライブビューイングをやっていたので、基本的なところで映像に問題はないが、

やはりそれでは報われないのではという話があるのも理解できなくはない話である。


というわけで、無観客イベントというのは仕込みはけっこう大変だということ。

トークイベントはこのあたりはあまり問題とならないのだが、こういう音楽イベントは難しい。

そこをちゃんと仕込んできたBNEIは評価されてもいいんじゃないか。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/09(Sat) 23:30
文化 | Comment | trackback (0)

またしても弁当販売が止まるか

北陸がすさまじい雪に見舞われているようで。

確かに北陸は雪は降るけど、平地は比較的少なく、そこに人口も集中してるわけだよね。

ところが富山県内を中心に平地もひどい雪に見舞われ、生活への影響が大きいようだ。

寒波の影響はいろいろな地域に出ているが、そんな中で関東地方は日本全国でも比較的暖かい地域になっている。

そういう天気だからとしか言えないけど、そんなこともあるんだなぁという感じはする。

寒いことには違いないんだけどね。


そういえば、職場の弁当販売が止まってしまったそうで。

出勤の要否をより慎重に検討することになったので、それを受けて弁当の需要も減るだろうということか。

今月上旬はもともと出勤の予定はなかったが、下旬は出勤して仕事するつもりがあった。

これは開発プロジェクトの都合だが、優先度は落ちるので先送りになりそうな気がする。

というか、弁当販売がなくて出勤するとなると、昼食が煩雑になるので、できればやりたくなくて、

やるとすれば午後から勤務開始にする方法がよいが、休憩無しだと6時間以内の勤務にしなければならない。

この辺は上司の判断だと思うけど、おそらく今月にやるとはならんでしょうね。


出勤要否を慎重に検討すると言っても、生産の継続に関わることや、

製品開発においてもプロジェクトに致命的な遅延を起こすようなことは避けるだろう。

それでうちの職場どんなもんなのかなというのは気になりますけどね。

先月は出勤者が多くて、日ごとに多くなりすぎないように調整したなんて話もありましたけど。


今のところ勤務先の日本国内では集団感染で大きな問題が出た話は聞いていないけどね。

接触者の出勤停止で業務調整に困った職場はありそうなもしかしたらあったかもしれないが。

グローバルでもどうなんだろ?

職場閉鎖でリモートでできない仕事が滞り、売上に多少の影響が出たという話は聞いたが。

(ある種の売上は納入時に売上計上するのではなく、プロジェクトの進捗により売上計上するため)

日本国内は厳格な職場閉鎖は求められないし、集団感染さえ出さなければ……という感じでしょうか。

何ごともなかったかのように業務を進められていれば問題はないけど。


大晦日にも書いたんだけど、うちの勤務先は在宅勤務制度はもともとあったこともあって、

昨年2月に入る頃には遠方から勤務する人を中心に在宅勤務の利用が進み、インフラの逼迫が問題になり始めていた。

そこからいろいろな対策を入れて、5月頃には緩和し始め、6月中旬にはほぼ不便はなくなった。

激動の1年と思えばそれほどでも

早く逼迫し始めた分、対策も早く進んだのかなという感じはする。

ただ、複数の在宅勤務インフラを組み合わせて使わないといけないのは不便ですね。

万能な方法はなかなかないというか……この辺はいろいろな事情があるんですけどね。

やっぱり職場で仕事できる方が効率はいいと思いますよ。人同士のコミュニケーションだってそうだし。でも妥協はできる。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/08(Fri) 23:30
日常 | Comment | trackback (0)

都府県が国に連帯することの意図

東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県が国に緊急事態宣言の発令を要請したというニュースはよく知っての通りだが、

そこに至るまでの経緯が紹介されている記事があった。

緊急事態宣言 動かした小池都知事、最後に乗った千葉 (朝日新聞デジタル)

確かに当初は東京都・埼玉県で連帯してという話だったのが、いつのまにやら神奈川県・千葉県も加わっていたという話だが、

千葉県は当初消極的だったところ、神奈川県も加わるなら加わるという話で、神奈川県が要請に加わることとなって、

その約束通りに千葉県も含めて南関東4都県で国に要請することとなったということが書かれている。


東京都が隣接する3県を巻き込んだのは、積極的対策に消極的な国を巻き込むためには、

東京都の暴走と思われないようにするための政治的な意味合いも大きかったんだと思う。

一方で、これに隣接3県が乗ったことにはそれなりの理由はあって、千葉県が少し消極的だったというのも、

東京都市圏の人の動きがそうなっているからということで説明できるんじゃないかという気がする。


というのも、都市雇用圏の東京都市圏(東京都特別区域などに10%以上の通勤がある地域)というのは、

  • 東京都 : 島しょ部を除くほぼ全域
  • 埼玉県 : 深谷市が北端、秩父地域・本庄市周辺などを除く地域
  • 神奈川県 : 箱根町を除く全域
  • 千葉県 : 南端は富津市、東端は山武市、成田市周辺・安房地域・銚子市周辺などを除く地域

あと、茨城県の取手市・守谷市周辺、山梨県の上野原市も含まれる。

都市雇用圏-Urban Employment Area-

こうして見てみると、神奈川県・埼玉県も都市圏という観点ではほぼ全域が東京の一部なんですね。

千葉県については、成田市周辺が独立した都市圏として成立していることと、地形的要因により房総半島南端や銚子市付近などは含まれないが、

その一方で、東京都に近い東葛地域だけで千葉県の人口の半分近くに達するなど、千葉市と並んで重視される地域である。

千葉県全体を巻き込むには少し踏ん切りは付かないが、やむを得ないという判断はあったのだろう。


もちろん南関東4都県も地域性はあり、一様に感染状況が悪いとも言い切れないところはあるが、

一方で東京都だけに収まっているとも言えないのも確かで、周辺都市も含めて対策が必要であるのは事実である。

巻き込まれたと思う地域もあるだろうが、そこは妥協して欲しいということである。

現状がそこまでひどくなくても、地域内に飛び火するのを防ぐ効果もありますからね。


なんてわけで南関東についてはこんなもんかと思う一方で、近畿圏でもこんな話があるらしい。

大阪府が9日にも緊急事態宣言の再発令要請へ 兵庫と京都も同時要請検討 (毎日新聞)

大阪府が兵庫県・京都府を巻き込んで国に要請するか? という話らしい。

当初、大阪府では大阪市内に集中して対策をしていたが、府内の他地域での感染拡大が問題となっていること、

兵庫県でも神戸市や阪神・東播磨などで感染者の報告が多く、医療機関の逼迫が問題となっていること、

京都府では京都市内での感染拡大が続いていることが背景にあるようである。

もっとも兵庫県は少し前まで慎重だったところ、神戸市からの申出などもあって検討した結果、このようになったとのこと。


大阪府は全域にわたって強い対策が必要なんだろうなというのはなんとなくわかるものの、

兵庫県と京都府はかなり広いので、この辺は地域性もあるような気はする。

とはいえ、兵庫県はなんやかんやいって広範囲に影響が及んでいるようですね。

阪神地域は大阪との行き来が多いので、ここは同一視して対処する必要があっただろうなと思ったが、

神戸市やそこに隣接する東播磨地域での報告が多いようで、兵庫県内の事情だけ言えばそっちのほうがきつそうですね。

京都府については大阪府とは直接連動している感じはしないが、京都市での蔓延は根が深そうだ。


大阪府・兵庫県・京都府にはそれぞれ蔓延度が高い地域があり、効果的に対処する必要があるという点では一致してるが、

ただ、大阪府を除けば府県の区域が広いというのが問題で、ここをどうするかが悩み所かなとも思う。

特に両府県にとって北部の丹波・丹後・但馬地域は、京都府南丹地域を除けば問題の地域との行き来は少ないはず。

こういうところで特別な対応をする必要があるのか、地域性を考慮して段階的な対応を取るのか、

それとも穴をふさぐことを重視して一律に厳しい措置をとるのかというところが悩ましいところでしょうかね。


南関東4都県は一律でもかまわないという割り切りはあったが、この3府県は難しい。

というか、よく兵庫県も京都府も乗ろうとしたなという感じはある。

運用上の細部は府県側で決定できるので、そこら辺は各府県の事情に合わせてということになろうと思う。

面的に対策を取った方がいいのかなと思うが、納得感も重要だと思うので、そこはよく検討しないとならんだろうと思う。


近畿圏の都市雇用圏は、大阪・京都・神戸がそれぞれ独立した中心都市である一方で、

大阪府・兵庫県の府県界はあまりに行き来が多く、神戸市でも東灘区などは大阪の郊外としての色も濃い。

このことからすると、大阪府から阪神・神戸・東播磨にかけてはあまり段差なく対応できた方がいいように見える。

一方で、大阪と京都の間は明確に人の向きが変わるところがある。(府県界に近いが少しずれている)

なので、また違う話で、京都府は話を見る限りは京都市に集中しているので、まずはそこなのかなという感じはする。

大阪府との間を埋めるように乙訓地域や八幡市なども取り込んで対策してもいいのかもしれないが。

こういう人の流れも考慮してみると、兵庫県と京都府は大阪府と連帯する意図に少し違いがありそうなことが想像ができる。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/07(Thu) 23:30
社会 | Comment | trackback (0)

ケーブルが見た目で識別できないような

うちにはUSB Type-C同士のケーブルが2本ある。

1本は自宅用、もう1本は携帯用、ちなみに昨年末に自宅用のケーブルの被覆が壊れたので買い換えた。

そんな中、スマートフォン・タブレットの充電に使っているUSB Type-C同士のケーブルが壊れて、

被覆の中の金属が見えていて、これはまずいと使用を中止した。

(Amazon以外でもAmazonギフト券は使えるぞ)

この2本のケーブルはType-CだがどちらもUSB 2.0である。


Type-C同士のUSB 2.0ケーブルというのは、充電用というのが最大の意義である。

USB PDでは、Type-C同士のケーブルが必要である。

これはUSB PDの電源供給のコントロールにはType-C特有のCC端子の結線が必要だからである。

CC端子はUSB Type-Cが表裏不問で接続できることと関係が深いもので、

このCC端子を適切に接続することで、端子の接続向きや接続相手の識別ができるわけだ。

で、このCC端子を使って通信をすることができて、それでUSB PDは電源電圧の変更を行うわけですね。


USB Type-C自体は、SuperSpeed対応のUSB 3.1・3.2・USB4にも対応していて、

さらに言うとAlternate ModeとしてDisplayPortなどの機能を持たせることができる。

もっとも基本的なUSB 2.0対応のケーブルは、USB 2.0用の通信線1対・電源(許容電流3A)・CC の線が通っていれば良い。

USB 3.1・3.2に対応するためには、USB 2.0用の通信線1対、SuperSpeed用の通信線が4対・電源・CCの線があって、

なおかつ、eMarkerと呼ばれるICを内蔵し、これでケーブルの種類を識別できるようにする必要がある。

また、USB PDでは5A給電にも対応しているが、これも安全上の問題でeMarkerを内蔵する必要がある。


というわけで、USB Type-Cのケーブルはいろいろあって、

  1. USB 2.0 3A対応
  2. USB 3.1 Gen1 3A対応
  3. USB 3.1 Gen2 3A対応 (ケーブル長は1.0m以下)
  4. USB4 3A対応 (ケーブル長は0.8m以下)
  5. USB 2.0 5A対応
  6. USB 3.1 Gen1 5A対応
  7. USB 3.1 Gen2 5A対応 (ケーブル長は1.0m以下)
  8. USB4 5A対応 (ケーブル長は0.8m以下)
    1. <!--EndFragment-->

僕が持っているのはもっともシンプルな1.のタイプってこと。

USB 3.1 Gen1・Gen2・USB4については、ケーブル長という制約があるので、必ずしも上位互換ではない。

もちろん価格の問題もあるが目的に即して選ぶと良い。

5Aケーブルも大電流を流せるケーブルは太くなりますから、これも適材適所で。電源供給に特化するならUSB 2.0でよい。


しかし、ここで気になったのだけど、ケーブルを見てこの種類が識別できるのかということ。

実は統一的なルールはないので、こうすれば識別できるという統一的なルールはない。

ただし、ELECOMなど一部のメーカーでは刻印で区別できるようにしているようだ。

「SS」と書いてあればUSB 3.1 Gen1対応(ex. MPA-CC13A10NBK)、さらに「10」とあればGen2対応(ex. USB3-CCP10NBK)、

「40」と書いてあればUSB4対応(ex. USB4-CC5P08BK)といった具合である。

このことから、単にUSBとあればUSB 2.0のみ対応であろうと解釈できる。(ex. MPA-CC01PNBK)

もっとも、このルールも厳密に適用されているわけではなく、USB 3.1対応でも「SS」など書いてないものもあるようだ。

あと、5A対応ケーブルだが、ELECOMでは記載方法のルールがないようで、刻印での識別はできなさそう。

これは困りましたね。(もっとも5A給電を使うケースはかなり限られるが)


ちなみにホスト側もUSB Type-Cについて、対応規格を記載することが好ましい。

というのも、Type-CだからといってUSB 3.1以降の規格に対応しているとは限らないから。

スマートフォンのType-CはほとんどがUSB 2.0だろう。SHARP AQUOSシリーズもそうだ。

会社の業務用PCにはType-CのところにSSマークが付いているので、SuperSpeed対応であることがわかる。

これはUSB 3.1 Gen1対応なので、まぁそういう意味でも妥当ですかね。

ただし、DisplayPort Alternative Mode対応であるということは一見してわからない。

本来はUSBのマークにPDマークを付す方が好ましいのだが、そこまではしていないようだ。

でも、これは機器のスペックをみればわかる話なので、ケーブルほどは問題はない。


ケーブルはコスト面の問題もあるし、あと長さの問題もあると言われれば、いろいろ作り分けることは妥当である。

ただ、それを識別するルールを作らなかったのは大きな問題だと思う。

最初に書いたようにうちにはUSB 2.0 3Aケーブルしかないので、ある意味では問題はないが、

今後、高級なケーブルを買ったときに識別可能なものを購入しなければ、それは混乱の元である。


そういえば、もうだいぶ昔の話だけど、USB Type-A – microBケーブルで「充電専用ケーブル」というのを持っていた頃があって、

これはデータ転送用の線が結線されていないというものだろうと思う。確かにちょっと安かった覚えがある。

データ転送用の線がないと、USB BC対応=1.5A給電可能であるか識別できない気がするので、何らか問題はありそうだが。

(このケーブルを使う用途でUSB BC非対応の機器から給電するということはあり得ないと思うけど)

しかし、このケーブル、外観から識別できないという問題はあって、

しかもType-A – microBというのはデータ転送目的でも使ってたケーブルなので識別できないと困るわけだ。

そこで「充電」と書いたシールを貼り付けて対応していたことを思い出した。


それと同じように「SS」とか「5A」とかシールを貼ればいいんですけどね。

それはそうなんだけどさ。でもやっぱりおかしいよね。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/06(Wed) 23:59
コンピュータ・インターネット | Comment | trackback (0)

中京金杯ではない

JRAが競馬を開催するのは基本的に土日祝日なのだけど、

例外もあって、その1つが1月5日だという。(曜日の並びにより前後することもある)

正月休みというにはちょっと遅い感じもするけど、なんやかんやと競馬を楽しむファンは多いらしい。

で、その新年最初の日には2つの重賞レースが行われるのが常で、

今日は中山競馬場で「日刊スポーツ賞中山金杯」が、中京競馬場で「スポーツニッポン賞京都金杯」が開催されたそうである。


ここであれ? と思った人もいるかもしれないが 中京競馬場で 京都金杯 なんですよね。

というのも、現在は京都競馬場が工事のため、どうあがいても京都競馬場で競馬をすることはできない。

そのため、西日本地区の3競馬場の開催スケジュールを見直して、その結果として開催競馬場が変わったものがいくつかある。

必ずしも、京都→他競馬場 というだけでなく、阪神→中京のような変更も行われている。

で、この新年最初の競馬は京都→中京という付け替えが行われて、こういうことになったわけである。


でも、中京競馬場でやるなら「中京金杯」でいいんじゃないの? という考えも出てくる。

このレースはそれでもよさそうな気はするんだけど、実は重賞レースとリステッドレースの名前って好き勝手に変更できないんですね。

国際的な格付けを有する重賞レースとリステッドレースは、国際的なパターンレースの基準による必要がある。

  • 生産国などの条件がないこと
  • レースの登録名称に固有部分をもつこと
  • 距離(1600m未満では100m以下、1600m以上では200m以下の変更は許容)・年齢・性別・負担重量・時期・開催競馬場・馬場(芝・ダートなど)の条件に変更がないこと

といったところで、名前が不変であることが条件の1つなんですね。

例えスポンサーが変わっても「ラジオNIKKEI賞」を突然「ラジオ福島賞」に変えるようなことは許されないと。

あと開催時期・距離もむやみに変えられなくて、競馬場の工事などの都合でどうしても距離変更が発生する場合も200m以下など最小限の変更にしなければならないようである。

このことから、「京都金杯」は中京競馬場でやっても名前は変えられないという理屈だと思われる。


こういうのは他にもあって、今年の重賞では、

  • 京都記念(GII) : 阪神競馬場
  • 京都牝馬ステークス(GII) : 阪神競馬場
  • 京都ハイジャンプ(J・GII) : 中京競馬場
  • 鳴尾記念(GIII) : 中京競馬場 (鳴尾とは阪神競馬場が現在地に移転する前の所在地のこと)
  • 中京記念(GIII) : 小倉競馬場
  • 阪神ジャンプステークス(J・GIII) : 中京競馬場
  • 京都大賞典(GII) : 阪神競馬場

あと、スポンサー名なので必ずしもおかしいとも言えないが「京都新聞杯(GII)」が中京競馬場で行われるなどもある。


ただ、この京都金杯というレースだけは、中京金杯に変えても問題なかったかもしれない。

というのも、古くは「中山金杯」も「京都金杯」も同じ「金杯」という名前のレースだったんだという。

それがそれぞれ別のスポンサー名が付き、後により明確に区別できるようにと競馬場の名前をつけたということで、

それ以前は「金杯(東)」「金杯(西)」なんて言い分けもあったとか。

(現在でも2つの金杯を総称して「東西金杯」なんて言うこともあるようだ)

この観点からは「金杯」という部分がこのレース名の固有部分とも解釈できて、

ならば「京都金杯」が「中京金杯」となっても、レース名の固有部分は維持されているとも言えるかもしれない。

こういう理屈が成立するのは、金杯がおそらく唯一だろうし、JRAはそれすらもしていないが。


あと、中京競馬場の今のコースにとって初めての芝3000mのレースも行われたそうだ。

「万葉ステークス」というレースで、例年なら京都競馬場の芝3000m(菊花賞と同じコースだな)で行われている。

このレースはリステッドレースでもないので、特に制約はないものの、長距離のレースは年間通じても貴重なので変更は最小限にしたい。

そこで、これまで一度も使われることがなかった3000mのコースが使われたというわけである。

でも、本当の意味で初めてというわけでもないらしい。

中京競馬場/コース紹介 (JRA)

3000mのスタート地点に「障3000m」が併記されているが、実は障害レースでは3000mのレースはしょっちゅうやっていて、

しかも中京競馬場で障害レースをするときは、芝コースの上に障害を置いて行うので、

すなわち障害物のない3000mのレースをやればよかっただけで、実務的にはそんなに問題なかったらしい。


京都競馬場はいろいろな名物レースを抱えているので、それが分散するといろいろあるようで、

天皇賞(春) も阪神競馬場の今のコースで芝3200mのレースをするのは初めてで、

これは本当に初めてなので3勝クラスのレースで予行練習をすることになっている。いろいろ大変ね。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/05(Tue) 23:23
文化 | Comment | trackback (0)

知事が緊急事態宣言を求めた理由

東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県が国に緊急事態宣言の発令を要請するという、

ちょっとそういうフローは想定してなかったのだが、

そういう決断に至る背景というのは理解できる面もある。


そもそも、東京都は昨年11月28日から、酒類を提供する飲食店とカラオケ店に、営業時間を夜10時までに短縮要請を出している。

しかしながら、飲食店を通じた感染を大きく減らすに至っていない事情はある。


これが効いてないということはないと思うんですよね。

感染経路が判明した分で多いのは家庭や施設内(職場や学校を含む)で、全体にして飲食店を通じての感染が多いわけではない。

また、感染経路不明が多いというのも、自費検査などで上がる分が多いのもある。

数字だけ見るとやたら感染者数が多いじゃないかというけど、数字ほど悪くはないと思うし、

人の行動が悪いというよりは季候の変化によるところが大きいとみられる。

一方でこれまでの実績ベースで言えば、飲食を通じて感染が拡散される傾向があることは事実であり、

ここを大きく抑えない限りは、家庭内や施設内の感染を抑えることが難しいというのは確かである。


そんな話は12月頃にはあって、東京都の会議でも営業時間を夜8時まで短縮する要請をするべきではという話があったらしい。

ただ、実際には夜10時までの短縮要請のままで期間延長されて現在に至っている。

そこには夜8時までの短縮を要請しても、結局従わない店が多いのではないかということだった。

分科会「感染多く当然」/都「応じない店増える」 時短強化 (朝日新聞デジタル)

多分、そこには根拠があって、それは夜10時までの短縮要請にも従わない店が一定あって、

それが対策の穴になっているという実情があるとみられる。


休業要請を出した店に対して協力金を支払うという仕組みは、もともと国は消極的だったところ、

東京都では財政調整基金が多くあったので、これを取り崩す形で支給したという経緯がある。

これにより休業要請の協力を得て、なおかつ雇用などの維持につなげようということだったんだと思う。

これに追従する地域も多く出て、後に国は臨時交付金として協力金の一部を補填する仕組みができたという。

協力金支援、店舗数上限なし 政府、時間短縮要請で (日本経済新聞)

当初は都道府県の飲食店の2割という上限があったが、後に撤廃されている。

北海道や大阪府のピンポイント過ぎる営業時間要請の背景の1つではあったと見られる。

東京都が営業時間短縮要請を出したときにはもうすでに撤廃されてましたね。

実際、繁華街が散ってる東京都でこの範囲内で効果を得るのは難しかっただろうから、救いではあったと思う。


東京都の協力金は他の地域に比べれば手厚いとは思うのだが、それでも協力が得られにくいことには、

やはり家賃などのランニングコストが高く、協力金が穴埋めとして不十分であること。

そして、休業要請を破ったとしても、客が細ったなりには商売ができてしまうこと。

これは恥じるべきことで、宴会をするななどとあれほど言っても従わない住民が少なくないということである。

本当はここをどうにかするべきだと思うのだが、その背景の1つには政治家が模範となる行動をしないこともあるようである。

大みそか、にぎわう渋谷 若者「議員も飲んでるから」 (朝日新聞デジタル)


本来は客足が細るところで、営業時間短縮をして、協力金を受け取れば、そっちのほうがマシという形にしたいところだが、

東京都の場合、客足が細っても、協力金を受け取らずに要請を無視した方がマシとなることが多いようである。

これは過去の休業要請に従った飲食店にとっての「反省」でもあるのだと思う。要請に従っても報われないと。

東京都は確かに財源的には豊かではあるものの、財政調整基金は9割以上取り崩したという状況で、

国の臨時交付金という裏付けなしに協力金を出すことは難しい。(そもそも国の臨時交付金だって8割の補填である)

もちろん、それでも社会的使命による要請に協力する店はあるわけだが、

要請に従わなくても罰則もなければ、経営上どちらがよいかという判断とも言えるわけで、

この観点からすれば、東京都が営業時間短縮要請を夜8時からにすることを見送ったことには妥当性があるということである。

高い効果を得るのに十分な金は東京都にも出せないということである。


ここら辺の認識のずれが国と東京都の間であって、これが一向に解消してこなかった。

そもそも、東京都としては、従っても従わなくてもよい要請に協力金をつけたところで限度があると主張していて、

そのためには法改正も考えるようにという話は前々からあったが、国会もろくに開かれず、議論は深まっていない。

法改正ができたとしてもあと1ヶ月はかかるんじゃないかということである。


そんな中で、今すぐできる手段が緊急事態宣言を出すという方法だったとみられる。

こうすると、飲食店などへの要請もより厳しいものになり、従わない事業者の公表なども可能になる。

そしてなにより住民の危機感を高めて、飲食店から住民を引き剥がすということが目的であろう。

制度面ではあまり変わらないのだが、一定の効果はあるんじゃないかということである。

なので、とりあえずは休業要請の範囲は飲食店に限られる見込みである。


一方でその飲食店の休業要請は、現状が酒類を提供する飲食店とカラオケ店に限るところ、

全ての飲食店を対象に夜8時からの休業要請を出すとのことで、酒の提供をやめれば済むという話ではないようだ。

区域も4都県それぞれの一部(もっとも東京都は特別区域と多摩地域なのでほぼ全域だが)から、全域に拡大される。

1都3県、飲食店時短要請2時間前倒しへ 午後8時閉店 政府は早期実施求める (毎日新聞)

飲食店全てに拡大する背景はわからないんだけど、酒の提供をやめたことにするというのも抜け道になっていたのかもしれない。

このことから、夜間に食事を取るということは相当に不便になるとみられる。

確かなことは、ここまで営業時間短縮をすると、居酒屋の類はもはや成立しないということである。

ただし、この要請に従わなくても罰則はないため、要請に従わない店が増える懸念はある。

協力金の積み増しは考えているようで、特に複数店舗を運営する事業者にとっては受取額が大きくなる見込みだが、十分かはわからない。


先ほども書いたように、根本的なことを言えば住民の自制が足りないということであり、

飲食店の休業はその後押しになると思ったが、東京都においてはなかなか不十分な面があると。

住民の1人として恥ずかしいことだと思っているが、一方でそういう人は少数派とも思う。

全体としては少数の人が飲んでは感染し、その人が感染し、職場やら家庭やらにばらまいているということではないか。

こういう自らを省みない人を、これをきっかけに変えることができるかというのが最大の課題である。

要請に従わない店を公表するというのも、住民の意識が変わらなければ「飲める店リスト」にしかならないとも言える。

今も飲み歩いているような少数派の意識を変えるに十分であるかは、けっこう懐疑的である。

でも、今すぐできることで、効果があるとすればこれしかないというのもまた事実である。


というわけで、けっこう難しい問題なんですよ。

他地域からすれば東京都の対策は不十分だというかもしれないが、そう簡単な話ではないのである。

別に東京都だって急に言い出したわけではないし、国政レベルでもこの点を課題と捉える向きはずっと前からあったはず。

なのに、そこに向き合ってこなかったのは、国の行政であり、国会の与党会派ではないかという思いはある。

そこが最大の不満だし、真面目にやっている人が報われないのはよくないことだ。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/04(Mon) 23:54
社会 | Comment | trackback (0)

支払手段も厳選したいのだが

昨日、メルペイの画面を見たら、クーポンがいくつか届いていて、

特定の店で201円以上買うと、翌日に200ポイント還元というクーポンで、

年が明けても相変わらずメルペイは心配になるクーポンを出すんだなと。


クレジットカードの支払い手段で僕が使っているものとしては、

  • プリペイドカード
    • nanaco : 主にイトーヨーカドーで使用、セゾンカードからチャージ(経過措置)
    • Suica : 主に交通機関と職場の食堂で使用、ビューカードからチャージ
    • WAON : イオングループの店舗で使うがイオンカードがメイン、イオンカードからチャージ、ときめきポイントの還元先
  • スマートフォン決済
    • PayPay : Yahoo!ショッピングでの利用が多いが、実店舗でも多目的に使用、Y!mobileまとめて支払いでチャージ
    • FamiPay : ファミリーマートでクーポンや各種の料金支払目当てで使用、ファミマTカードからチャージ
    • メルペイ : クーポン目当てでメルカリの支払いや実店舗で使用、みずほ銀行からチャージ

といったところ。


金額で言うとPayPayが多いが、結局はYahoo!ショッピングなどインターネットでの利用が多いのも事実。

とはいえ、Suicaはチャージできるところが限られる(モバイルSuicaなら自由度は高いがカードなので)ということで、

交通機関以外ではSuicaよりはPayPayなど他の支払い手段を優先するようになったが、それでもなんやかんや消費されるね。

nanacoはイトーヨーカドーでの支払いに使っているので、実店舗での使用金額に限れば、最近は一番多いぐらいかも。

現在使っているセゾンカードでのチャージは経過措置によるもので、カード番号が変わらない限りは大丈夫なのだが、

今年中に移行を考えていて、セブンカードプラスかクラブオンカードセゾンか、両にらみですね。(cf. nanacoチャージ出来なくなるのでは?)


というわけで利用額が多いのがPayPay・Suica・nanacoだが、他3つは比較的少額である。

WAONは昨年はマイナポイントで多かったが、そうでなければ少額だろう。使える店が多いのはよいのだが。

FamiPayは支払い手段というより会員証であり会員割引やクーポン目当てのところはあるが、ちまちま使っている。

メルペイはもうこれはクーポン目当てがほぼ全て。メルカリの売上代金を使う意味もあるが稀である。

WAONはイオンカード持ってたら付いてきて、なおかつ ときめきポイントやWAON POINTの還元先筆頭でもある。

FamiPayはもともとファミマTカード会員であり、支払い手段としてもファミマTカードのクレジット払いの代替だなと。


最近、少し気になっているのが dポイントカード である。

楽天ポイントカードの呈示を求められる店がけっこうあって、そのたびにマクドナルドアプリを立ち上げるのだが。

(マクドナルドのアプリだろうがなんだろうが、楽天ポイントカードのバーコードとしてはどの店でも使える)

それと同じぐらいかそれ以上に多いのがdポイントカードの呈示を求められることがあるが、

現状登録していないのと、あと選択制の場合もあるので、楽天かPontaかTポイントか選べればそっちを優先するのもある。

どうせ貯まらんだろうということである。これがほぼ全てだな。

一方でdポイントカードがあれば、d払いを導入して細々と使ってた可能性はありそうだなと。

現にFamiPayがそうして導入しているわけですからね。

店舗網で言えばメルペイと一緒ですが。そのメルペイだって独自性のある加盟店はほとんどないけど。


クレジットカードと違って、プリペイドの支払い手段は残高を持つ必要があるのが難しいところ。

デメリットばかりではないが、やはり数は増やしたくないという意図はある。

nanacoからの移行を考えているのもそのためだが、実際にnanaco残高が不要になるかはまだわかっていない。

残高を気にせずに済むのは確かに楽ではあるんだよな。イオンカードで実感してるけど。

そういう意味では一番足を洗いたいのはメルペイなんだけどね。残高自体はできるだけ少なく抑えていますけどね。


Author : Hidemaro
Date : 2021/01/03(Sun) 23:32
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