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みずほ銀行に切り捨てられるわけにもいかない

ちょっと悩んでいることがある。

みずほマイレージクラブ「お取引条件」と「うれしい特典」の変更 (みずほ銀行)

現在、投資信託の月末残高があるという条件で、次の優遇を受けている。

  • みずほ銀行・イオン銀行ATM時間外手数料無料(無制限)
  • イーネット・ローソン銀行・セブン銀行ATM手数料無料(月4回まで)
  • みずほ銀行本支店間振込手数料無料(無制限)
  • 他行宛振込手数料無料(月5回まで)

特典の適用条件が大きく変わり、特典の内容も少し変わる。


やはり、一番大きな変化が、投資信託の残高があるだけでは足りなくなるということ。

じゃあいくらあればよいのかというと――

資産運用商品のお取引条件について、「残高あり」から「残高100万円以上」へ変更

残高1円以上から残高100万円以上とは、すさまじい話だが、今までが緩すぎたとも言える。

他にSステージの条件を満たせるかと考えると、「借入残高あり」というのは満たしやすいかも知れないが、それもなぁ。

投資信託100万円以上というのは満たせなくもない金額ではあるが、そこまでする価値があるかという話である。


もう1ランク下げてAステージ、あるいは2ランク下げてBステージになると、優遇条件が次のようになる。

  • イーネットATM手数料無料回数が月2回(Aステージ)・月1回(Bステージ)まで
  • 他行宛振込手数料無料がなくなる

コンビニATMの手数料優遇については、もともと全く使っていなかったので問題ない。

この用途ではスルガ銀行を使っているので。(cf. スルガ銀行のATM手数料優遇が必要か)

問題は他行宛振込手数料の方で、こちらは毎月給与が入るごとにスルガ銀行などにお金を動かすのに使っている。

AステージとBステージの優遇を受けるのに必要な条件を見てみると、現状では唯一、給与の受取でAステージの要件を満たしている。


しかし、ここが困った話で、Aステージに下がってしまうと、給与を受け取っても、給与を動かすのに窮することになる。

給与の振込先はみずほ銀行だが、クレジットカードなどの引き落としのほとんどはスルガ銀行だから。

SBI証券への即時入金は手数料がかからないから、SBI証券からスルガ銀行への出金を組み合わせれば、

実質的には手数料なしで動かせそうな気がするけど、あまりまともなやり方とは言えない。

じゃあ、みずほ銀行から引き払おうという考えもあるかも知れないが、

今の勤務先では経費口座がみずほ銀行指定なので、何らかの形でみずほ銀行の口座は残しておかないと困る。

そこでBステージの優遇すら受けられなくなると、みずほ銀行ATMの時間外手数料やみずほ銀行相互の振込手数料の優遇まで失われてしまう。

なんやかんや言って、みずほ銀行・イオン銀行ATMの時間外手数料が全くかからないのは便利だからなぁ。


現在のところ、この問題に対する有力な案は給与振り込み先を2つに分ける案。

確か、給与と賞与の振込先には2つの口座を指定できて、一定額を振り込ませることができたはず。

給与の一定額をスルガ銀行に振り込んでもらい、残りの給与と賞与全部をみずほ銀行に振り込んでもらう。

過去の実績から、みずほ銀行→スルガ銀行の振込額はこれぐらいというのがわかっているので、

この金額を第2口座の定額振込額にしておいて、引落額が大きい月はSBI証券から出金して対応できる。

(もともと引落額が大きな月はSBI証券から出金して対応することが多かった)


残りはみずほ銀行に振込にしてもらえば、みずほ銀行の優遇条件にもあてはまる。

実績として現金の出金の多くはみずほ銀行から行っているし、

先ほど書いたようにみずほ銀行→SBI証券の入金は無手数料でできるので、貯蓄もこちらのルートで行うことになる。

ゆえに賞与は全額こちらでよいだろうと。


ちなみに、他行宛振込手数料無料という優遇は 住信SBIネット銀行 と スルガ銀行 からも与えられている。

ただ、こちらを使うことは今までほとんどなかった。

みずほ銀行→三菱UFJ銀行(KIPSカード・PiTaPa引落口座)という振込をやることがあったが、

こちらは住信SBIネット銀行の無料振込で代替かなぁという気がしている。

ただ、こちらは頻度が低いし、実態として現金をATMから入金することも多いので、あってもなくてもという気はする。


前から、資産運用商品の残高が1円でもあれば最高レベルの優遇になるのはおかしいと思ってたんだけどね。

10ドル預けて9ドル引き出すといいことがある

全ての優遇条件を見渡しても、トップクラスにゆるい条件とも言える。

資産面・費用面での条件はゆるくても、投資信託にしても、外貨預金にしても準備が面倒というのはあったが。

もしかすると、そこを乗り越えてもらうのが、この優遇条件の目的だったのかもしれない。

とはいえ、少額では信託報酬なども儲からないので、100万円以上という大きなハードルに改めたというのが実情かなと。

仕方ない気はするんだけど、ギャップが大きすぎるなぁとは思う。

条件変更後は1万円の投資信託を持っていても意味は無いので、売却して、投資信託口座だけ残しておくことになるでしょう。


Author : Hidemaro
Date : 2019/11/13(Wed) 23:29
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