台風の影響で献血が必要
職場の人が「これから山梨に行くんだ」という。
なんでか聞いてみると、親戚の家に行く用事があったらしい。
日を動かせるもんなら動かした方がよかったんじゃないのとは思ったけど、それでも決行すべしとなったのか。
幸いにして今日から中央本線の不通区間が暫定的に開通した。
高尾～相模湖の東京都・神奈川県境の1区間は概ね1時間おきの単線運行で、普段より運行時間帯も短い。乗換回数も増える。
とはいえ、中央道があっても自動車では時間の読みにくい区間ですから、制約は多くともありがたい話である。
来週に職場で献血が行われるのだが、社内の複数のルートで献血への協力依頼が届いている。
確かに普段から「明日は献血の日です」みたいな連絡は回ってくるのだが、
より早い段階から、手当たり次第に知らせているのは普段とはずいぶん違う。
どうしてこんなことになっているのかというと台風の影響である。
台風のため、先週末12日、13日は献血ルームやバスでの献血を取りやめたところが多かった。
そのため、関東甲信越ブロックでは想定していたよりも4564人の協力が少なかったそう。
関東甲信越ブロックというと、病院も多く、血液製剤の消費量も多い地域ですから、これは大きな影響である。
東北ブロックも同様の理由で約500人分不足となっている。
他のブロックでも同様の影響はあるようだし、関東甲信越や東北での不足に対して全国的な融通も必要ということで、
全国各地の血液センターで400mL献血への積極的な協力を呼びかけているところのようだ。
幸いにして、血液センター・献血ルームなどへの影響はないようだ。
ただし、献血バスが行く予定だった場所が被災している場合もあって、そうなると献血会場の開設ができない。
実際、先月の台風15号で大きな被害を受けた千葉県では、献血バスの配車取りやめの影響が続いているという。
これが関東甲信越・東北の広域で続くと深刻な問題になりかねない。
とりあえずは献血会場の受付時間延長などの対応を取っているようだ。
というわけで、献血に協力できる人は近日中の協力を、とのことである。
関東甲信越と東北が影響が大きいものの、他の地域でも不足傾向はあるようだし、全国的な融通に回される分もあろうと思う。
そうこう言っているうちに冬になるけど、冬は元々血液製剤の需給状況が厳しくなる季節である。
なんとか、その前に需給状況を立て直したいということだと思う。
協力できる人がやるしかないのが献血だと思うので、協力できそうな人は献血会場へ足を運んで欲しい。
もともと行くつもりだったけど、来週の会社での献血には行く予定だ。
Author : hidemaro
Date : 2019/10/18(Fri) 23:19
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無形資産からの利益って?
週末の旅行は、神戸から先のルートを全て付け替えて、決行することにした、
土曜日はもう関西への交通機関が寸断されかねないので、明日夜に出るというのは関東から確実に逃げられる案で、
土曜の移動はできるだけ少なくして、あとは台風の1～2日遅れで東へ追っかけながら帰っていく感じになりそう。
不本意な部分もあるが、これまで行かなかった、あるいは行けなかったところに足を伸ばそうかと、
いろいろ準備は間に合ってないけど、とりあえずは冷蔵庫の整理だ。
法人税の基本的な考え方として、恒久的施設(PE)のない国では課税ができないというのがある。
ところが昨今ではインターネットを通じて商売が行われるようになってきて、
実態として事業を営んでいるのに法人税を課税できないという問題が出ている。
この問題に対して対処すべしというのは、世界各国でだいたい合意が得られていたが、
具体的にどういう方法で課税するの? という案が決まったらしい。
ＧＡＦＡ拠点なくても法人税 ＯＥＣＤ、課税原案を公表 (朝日新聞デジタル)
無形資産からの利益は、売上高の比率に応じて各国が課税できるというのが案らしい。
ちょっとわかりにくい案のように思うけど、一貫性のある案なのかなと思った。
というのも、2016年から外国法人への課税原則が帰属主義に改められたそうだ。
これはOECDモデルの課税原則に合わせたものだそうで、国際的な流れらしい。
従来採用されていた総合主義では、PEがあれば会社全体でPE所在国で上げた利益には課税、PEがなければ本国だけで課税となっていた。
帰属主義では、日本支店が取った契約はどこの国に売っても日本で課税され、
アメリカ本社が取った契約は日本国内のものでもアメリカで課税されることになった。
同じ会社の中でも国をまたぐ取引を把握して、PE所在国ごとに利益を計算するので、
アメリカ本社が日本支社に製品を売れば、アメリカ本社の売上であり、日本支社の費用となる。
帰属主義というのはおおざっぱに言えばそんなことである。
ここからわかることは、一般的な商売は有形の事業基盤があるところで課税するということ。
ところが、無形資産を使った商売、わかりやすいのはデジタルコンテンツの販売とか、
PEとは無関係にインターネットなどを通じて世界各国で事業ができてしまう。
そういうものは売り上げた国に事業基盤があるとしましょうという考えなのだと理解した。
無形資産というのもいろいろで、必ずしもインターネットを通じて出入りするようなものとも限らない。
スターバックス社が活用していたとされる国際的な節税戦略 (幻冬舎ゴールドオンライン)
コーヒー豆の焙煎をオランダで行って、価格を上乗せして各国のスターバックスに販売したり、
レシピなどの知的財産の使用料をオランダ→アメリカと流したり、そうやって利益を税率の低いところに集めていたわけだ。
どちらも知的財産とかブランド力とか、そういう無形資産に裏付けられた取引だと言えるが、
そういうものは、実際に事業を営んでいるところ、すなわちスターバックスの店のあるところで課税されるべきだというこということ。
考え方としては一貫性があるし、インターネットサービスに限らず適用可能なのはよいが、
問題はどうやって無形資産からの利益を計算するかということ。
明確に無形資産の使用料とか、そういうものはいいけど、なかなか簡単に切り分けられないものもあろう。
そんなわけで、実際にこの課税方式が運用されるまでにはまだまだ時間はかかるだろうが、まずは一歩なのかなと思った。
Author : hidemaro
Date : 2019/10/10(Thu) 23:45
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アイルランド島ならOK
先週末、ラグビーワールドカップと日本チームと戦ったアイルランドというのは、
アイルランド島の合同チームで、アイルランド共和国とイギリスの北アイルランド地域の両方を含んでいる。
そもそもイギリスがイングランド、ウェールズ、スコットランドと別れて出ているのも独特だが、
残る 北アイルランド もこういう形で出場してるんだから、驚くべきことである。
アイルランド島のチームなので、通常は国旗とか国歌が使われるところも、ラグビー協会の旗とチームの歌を使うことになる。
同じような問題は他のイギリスの地域にもあって、イギリス国歌を使うイングランドを除いては、そのための歌があるんだそう。
そんなアイルランド島だが、1960年代から1998年の合意まで、長らく紛争が続いていた。
もとはイギリスの植民地だったが、1922年にアイルランド自由国として独立の道を歩むことになった。
(1922年時点ではイギリス自治領だったが、完全に独立国になったのは1938年ごろ)
ところが、このときに北アイルランドがアイルランド自由国から離脱して、北アイルランドはイギリス本土を構成する地域になった。
そういう背景もあってか、1998年まではアイルランド共和国の憲法にはアイルランド島全域を領土と定義していた。
1998年のベルファスト合意によりこの規定は削除され、現在は北アイルランドの領有権を主張することはない。
ところが、ベルファスト合意にはこんな内容も含まれていたらしい。
北アイルランドで生まれた人にも、アイルランドの市民権が与えられることになった。
気になって調べてみたのだが、現在、アイルランド国籍を出生で取得する条件は、だいたいこうなっている。
- アイルランド島で生まれ、他の国籍を得る権利のないもの(自動的に国籍取得)
- アイルランド島で生まれ、少なくとも一方の親が、アイルランドまたはイギリス国籍
- アイルランド島で生まれ、少なくとも一方の親が、アイルランド島で無期限の在留資格を持っているか、最近4年中3年合法的に居住していること
- 少なくとも一方の親がアイルランド国籍
アイルランドは国籍について出生地主義の国として知られていて、2005年以上は親の条件はなかったという。
いずれにせよ、基本的にはアイルランド島内で生まれれば、アイルランド国籍を取得できるということで、
親の国籍がアイルランドでもイギリスでも、親の在留資格がアイルランドのものでも、北アイルランド地域のものでも問わないということである。
そんなわけで、イギリス在住のアイルランド国籍の有資格者による、アイルランドのパスポートの申請数が増えているよう。
アイルランドのパスポートへの申請数が倍に、ＥＵ離脱控え 英 (CNN)
北アイルランドで生まれた人はもちろんのこと、親はもちろん祖父母までさかのぼってもよい。
少なくとも一方の親がアイルランド国籍というのは、アイルランド国籍の有資格者であればよいそうなので。
今までは積極的にアイルランド国籍を主張する必要はなかったかもしれないが、
イギリスがEUから離脱すると、EUの市民としての権利も失う。
ところがアイルランド国籍を有していれば、EUの市民としての権利は保持できる。
容易に重国籍になってしまう実情もあって、イギリスもアイルランドも重国籍を認めているそうである。
少なくともアイルランド共和国としては、国籍の取得において、自国領土と北アイルランドの区別はあまりないのは確からしい。
アイルランド島は1つという思いは今も続いているのかも知れない。
実際、イギリスがEU離脱するとなって、もっとも大きく揺れているのが北アイルランドで、
アイルランド島内で分断されるか、グレートブリテン島と分断されるか、どちらか選ぶべきものもあるだろう。
同じ国なんだからグレートブリテン島と分断されるのはよくないが、それがゆえにアイルランド島内の分断が起こるのも望まない。
何らかの妥協は必要なんだろうけど、そもそも勘弁してくれというのが本心だろうか。
余談だけど、日本で生まれた両親とも外国人の子供がどうなるかというと、通常はこうらしい。
- 両親のいずれかが特別永住者 → 特別永住者 の在留資格を取得(これだけは市町村窓口で申請できる)
- 両親のいずれかが永住者 → 永住者の在留資格を取得
- 両親のいずれかが定住者 → 定住者の在留資格を取得
- 両親のいずれかが 人文知識・国際業務 など家族滞在が認められている在留資格 → 家族滞在の在留資格を取得
特別永住者・永住者・定住者は基本的には子に在留資格が連鎖するようだ。
後に親が永住者になると、扶養されている子も永住者になるので、日本で生まれた後、長く住み続けた場合は結果的には永住者になるケースが多そうだ。
一方で子だけが日本国籍を取得することは基本的にない。(両親がともに無国籍の場合など特殊なケースは除く)
基本的には日本国籍を取得するなら、親子揃って帰化するということなんですかね。
帰化が条件として厳しいかはともかく、自ら帰化する場合は、現在の国籍を明示的に放棄しなければならない。
やはり、そこは両親の両方を外国にルーツを持つ人にとっては、厳しい選択なのかなという気はする。
Author : hidemaro
Date : 2019/10/05(Sat) 13:09
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強制送還できずに溜まっちゃう
出入国在留管理庁という役所は収容施設を持っている。
短期の収容は各地の入国管理局の庁舎内で、長期の収容は全国2箇所の入国管理センターを使っているそう。
どうして、このような収容施設を持っているのかというと、
不法滞在などの疑いのある外国人を審査する間、あるいは退去強制が決定してから実際に国外に退去するまでの間、外国人を収容するため。
犯罪の容疑者を拘置所に収容するとはまた違う目的なので、こういう独自の施設を持っているわけだ。
もっとも、不法滞在だからといって必ず収容されるわけではない。
現在は出国命令という制度ができて、不法滞在でも簡易な手続きで早々に自費で出国すればよしとなった。
この仕組みによれば、収容されることなく、早々に出国でき、出国後の上陸禁止期間も1年と短くなっている。
国にとってみても、収容にかかる費用、強制送還にかかる費用がいらないので、メリットが大きい。
あと、不法滞在があった場合でも、状況によっては特別在留許可が認められることがある。
認められるには時間を要することもあるが、逃亡などのおそれがなければ、仮放免を認めている。
条件次第ではあるんだけど、条件にあてはまるからといって必ず収容されないというのはそういうこと。
いろいろな事情により長期間の収容になっている外国人がいるわけだが、
そうして収容されている人についてのデータが新聞に掲載されていた。
入管施設、ハンスト相次ぐ 収容長期化で「仮放免を」 (朝日新聞デジタル)
収容中の外国人の7割が退去強制命令を受けて拒否した人だという。
国籍別ではイランが最も多く101人、全体の1割以上を占めている。
それに続いて、スリランカ、ブラジル、フィリピンとなっている。
さらに、こうして収容されている人の4割は収容前に有罪判決を受けており、仮放免しないことにも理由があると言っている。
イラン国籍というと、入国者数で言えば全体の1%にも満たないほど少ないのだが、
こうやって収容されている人数でいうとトップになることには、それなりの理由があるようだ。
新設の在留資格、イラン・トルコは除外へ 来月最終決断 (朝日新聞デジタル)
実はイランは本人の同意がない場合は、退去強制になった外国人へのパスポートを発給しないそうで、
それが長期間の収容の原因になっているようだ。
あとは、こうして退去強制を拒否するような人は、飛行機に乗せてもらえないという問題もあるようで、
国籍国ごとに人数がまとまったところでチャーター機による強制送還を行っているそうだ。
数十人のために飛行機を1機借り切るというのはお金はかかるのだが、個別に職員などが立ち会うよりは楽で安上がりらしい。
合点がいかない「不法滞在者の強制送還にチャーター機、年間３０００万円」の国費負担…それでも法務省が「実はコスト安」という“内実” (産経ニュース)
フィリピン、タイ、スリランカ、ベトナムなどで実績があるようだ。
確実な方法であるのはそうだけど、やはりチャーター機を待つような状況だと、収容期間も長くなってしまう。
日本国憲法には居住移転の自由とか、職業選択の自由というのがあるけど、
外国人にはこれらの自由が完全には認められていないとされている。
特別永住者だと上陸許可も退去強制もないので、完全に認められていると言ってよいでしょうが。
そして国際的な慣例では、国籍国は送還された国民を受け入れなければならないことになっている。
実際、日本人が日本に帰国することは拒否されることはなくて、パスポートを失おうが、どんな犯罪を犯していようが帰国はできる。
いざとなれば帰国させればよいから、外国人は自由に上陸拒否や退去強制をしてもかまわないと考えているわけだが、
実はそうもいかないケースがあって、そういう外国人が不法滞在の状態で溜まってしまうのではないか。
もっとも、国籍国の保護を受けられないということで、難民認定されればその限りではないし、
難民というのは国籍国の保護を受けられない人のことだから、テロ組織に迫害されているのは当てはまらないといいつつ、
そういう場合は難民に準じて特別在留許可を与えるなどの配慮はされているようである。
日本にいる外国人には、帰国したところで生活基盤がないケースもあろうと思うが、
その一方で日本国内には身寄りがいるような場合だと、特別在留許可を与えた方がよいという判断も成り立つ。
夫婦関係・親子関係など精査した上で、大きな犯罪を犯していなければ、認められるケースはけっこうあるようだ。
外国人との関わり方は国次第ではあるけど、日本の入出国在留管理庁の考えがおかしいとまでは言えないとは思う。
不法滞在の外国人を退去強制にするのも、素行不良の外国人の特別在留許可を認めないのも、
犯罪歴などを理由にして逃亡する恐れのある外国人を強制送還の手配ができるまで収容するのも、あり得る話だ。
裁判所が基本的に関与しないのは気になるが、外国人に対して役所の自由裁量を認めるのも、わりとよくあることである。
ただ、問題は国籍国へ送還するという手段が妥当ではないケースが一定あるということ。
生活基盤に乏しく、素行不良な日本人もいるけど、それは仕方ないと生活保護や地域の支援を受けながら暮らしているわけだけど。
特別永住者以外の外国人にそれを適用するのは抵抗があるということなんでしょう。
Author : hidemaro
Date : 2019/10/02(Wed) 23:46
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阪大前はたくさんある
今日の運賃変更にあわせて駅名変更が全国各地であったようだ。
関東では東急田園都市線の南町田駅の南町田グランベリーパーク駅への改名がある。
グランベリーモールの最寄り駅として賑わっていたのだが、2017年に閉鎖して改築、
今年11月にグランベリーパークとしてリニューアルオープンするにあたって駅名も改めることになったそう。
以前、町田市出身の人に教えてもらったんだけど、この駅のあるあたりは町田市では南地区と呼ばれているらしい。
南というのは、明治の町村制施行時にできた「南村」に由来するもの。実は村の名前だったのだ。
改名後も由緒ある(?)南町田の名前は残るが、やたら長くなるのが問題かな。
改名される駅もいろいろだが、阪急宝塚線の石橋駅が石橋阪大前駅に改名された。
そのことは知ってたのだが、同時に大阪モノレールの柴原駅が柴原阪大前駅に改名されたようだ。
確かにこっちの方が阪大前というにふさわしいよね。
というのも石橋駅から大阪大学豊中キャンパスには山登りをしないといけない。
石橋駅から大学内各地まで15～25分とのことで、それなりに歩く。
一方の柴原駅は中央環状線側にある正門からほど近く、大学内各地まで徒歩7～15分ほどと近い。
ただ、利便性の問題もあって、石橋駅が同大学の玄関口として多く利用されているのが実情なんだよね。
地域と協議の上で改名しているが、石橋駅の立地する池田市では改名を肯定的に受け止めているようだ。
そこで、そういえばと思い出したのが、北大阪急行の箕面市への延伸のこと。
千里中央から先に2つの新駅ができるが、その駅名が 箕面船場阪大前 と 箕面萱野 になると発表されている。
そう、ここにも阪大前とついた駅ができるんですね。
箕面船場には大阪大学箕面キャンパスが2021年に移転することになっていて、それを想定した駅名になった。
当初は北急延伸が先になる見込みだったが、開業が遅れてキャンパス移転が先行するようだ。
そうすると、大阪大学のもう1つのキャンパス、吹田キャンパスはどうなんだと。
そしたら、モノレールに阪大病院前駅があることを思い出した。
その名の通り、大阪大学医学部附属病院の目の前にあり、ということは校舎にも近い。
だから、大阪大学の最寄り駅には全て「阪大」と付くことになるのだ。
これには驚いたが、確かにその通りである。
もっとも、吹田キャンパスについては注意が必要である。
吹田キャンパスの目の前に阪大病院前駅があることは事実なのだが、校地が広いため、場所によって徒歩5～15分と結構歩く。
一方で、阪急千里線の北千里駅から歩いた場合、ところにより15～30分となっている。
北千里駅からもっとも近い工学部エリアだと、どちらの駅からいっても大差ない。場合によっては北千里駅からの方が近い。
駅自体の利便性は阪大病院前駅よりも北千里駅のほうがはるかによいので、この場合は北千里駅を利用するのが一般的だろう。
実は大阪大学には医学部附属病院の他に、歯学部附属病院もあって、同じキャンパス内だが場所が異なる。
こちらのアクセスを見ると、阪大病院前駅からのアクセスよりも北千里駅からのアクセスの方が優先して書かれている。
徒歩だと北千里駅から25分、阪大病院前駅から15分ということで、どっちも遠いわという話なのだが、
北千里駅からバスに乗ればわずか7分ということで、バスの本数の問題はあるにせよ、北千里駅の方がオススメのようだ。
一方の医学部附属病院は、北千里駅からのアクセスは全く書かれていないので、同じ校地とはいえずいぶんな差である。
この辺は普段から利用する人には当たり前のことであるんだろうが。
石橋駅・柴原駅の改名のように、施設を取り囲むように駅名を変更していた例があったような覚えがあるが、なんだったっけ。
一方は駅名変更じゃないけど、業平橋駅→とうきょうスカイツリー駅 の改名と同時に、
押上駅に(スカイツリー前)の副名称が付いたのは覚えてるんだけど、そんな話かね。
バス停だと、京都市バスで岡崎公園内・公園周辺のバス停に軒並み「岡崎公園」と付けて回ったのが印象に残っている。
【いよいよスタート 市バス大快革！！】 新しい市バス路線・ダイヤについて ～ますますご利用いただける魅力あふれる市バスを目指して～ (京都市交通局)
京都会館美術館・平安神宮前 → 岡崎公園 ロームシアター京都・みやこめっせ前 とか 東山二条 → 東山二条・岡崎公園口 とか。
むちゃくちゃ長いし、系統によっては岡崎公園とつくバス停にいくつも停まることになるが、それでもやったんだよね。
それに類する話じゃないでしょうか。
Author : hidemaro
Date : 2019/10/01(Tue) 23:50
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横浜駅は乗換駅でもある
今日は横浜に出かけていた。
横浜は電車賃だけ見ればむちゃくちゃ安く行けるところで、
というのも東急だと東京(渋谷)～横浜で267円しかしないから。
横浜のどこにいくか次第でしょと言われればそうなんだけど、横浜駅から歩けるところだったし。
それにしても横浜駅は複雑な駅である。
鉄道ではJR・東急・みなとみらい線・京急・相鉄と市営地下鉄の5社が乗り入れている。
そごう のバスターミナルは特にアクアライン方面の高速バスが充実しており、千葉県の玄関口という一面もある。
路線数が多いから複雑とも限らないが、地上レベルでは東西方向、地下レベルでは南北方向に通路が張り巡らされており、
うまく移動できるとスルッといくけど、うまくいかないと上がったり下がったり大変だ。
横浜駅というとと、大都市・横浜の玄関口だと思うかも知れないし、そういう面も大いにあるが、
実は相鉄の乗客が東京方面に向けて大挙して乗り換える駅という側面もある。
大都市交通センサスのデータによれば、相鉄到着者のうち、JRの東京方面に40%、東急に11%、京急の東京方面に8%乗り換えているとある。
＜東横線＞横浜駅での乗り換え客は京急へ、乗ってくるのは相鉄からがトップ (横浜日吉新聞)
なんと相鉄利用者の6割は東京方面への乗換のために横浜駅をつかっているのである。
東京方面といっても、必ずしも東京に行っているとは限らないが、それでも半分ぐらいはいそう。
横浜駅の乗降客数は5社合計で1日230万人にも達するが、乗換客はダブルカウントされているので、実数はそんなに多くない。
このうち相鉄が19%ほどを占めているわけだが、相鉄利用者の6割が東京方面への乗換でダブルカウントされているのだから、
実はこの230万人という数字の23%が相鉄から東京方面への乗換者というのが、横浜駅の現実である。
そんな相鉄にとって大きな変化となるのが、相鉄新横浜線・東急新横浜線の建設と、JR・東急との直通運転である。
特にJRとの直通運転は今年11月30日にスタートする予定である。
相鉄・ＪＲ直通線開業 １１月３０日（土）ダイヤ改正について (相模鉄道)
今年時点では相鉄新横浜線は西谷～羽沢横浜国大の1駅間のみ、そこから貨物線経由で湘南新宿ラインの電車と同じくJR新宿駅に乗り入れる。
JR側の営業路線名は定かではないところがあるが、埼京線の車両を使い、一部は大宮方面への直通もあるとのこと。
どっちかというと湘南新宿ラインっぽいが、埼京線が相鉄にやってくるという位置づけらしい。
ただし、他の列車との兼ね合いもあってJRとの直通運転は1時間2～3本程度に留まるとのこと。
本命は2022年ごろから予定の東急新横浜線を介した東急との直通運転でしょう。
相鉄は西谷～羽沢横浜国大～新横浜、東急は新横浜～日吉に新線を作り、新横浜を境に直通運転する。
東急は日吉から先、主には目黒線、一部は東横線に向けて直通する予定とのこと。
計画では、相鉄から東急へは朝ラッシュ時で1時間最大14本の直通列車を設定するとのことで、
JRとの直通運転に比べればはるかに多くの直通列車が設定される見込みである。
JRだけの直通運転の時点では本数が限られるので、引き続き横浜駅経由で東京方面に向かう人は多いと思うが、
東急との直通運転が始まれば、希望する利用者の多くは横浜駅を介さず東京方面へ向かうことができるんじゃなかろうか。
そうなったとき横浜駅はどうなるんだろう? というのは気になるところ。
相鉄横浜駅界隈はかなり賑わっており、駅ビル内の高島屋横浜店は百貨店で全国8位など大きな売上を誇る店である。
でも、相鉄横浜駅の利用者の6割は東京方面への乗換利用である。
もちろん東京方面であっても、神奈川区・川崎方面など引き続き横浜駅経由が有用なケースは残るが、
東京都心へ向かうことだけ言えば、横浜駅の乗換も楽じゃないんだし、横浜駅を通らない方が優先になるだろう。
けっこう相鉄と他線の乗り換えって大変だと思うんだよね。東急から相鉄方面に歩いても思うんだけど。
休日のお買い物は別という考えもあるかもしれないが、それもいきなり東京へ向かう人も増えるか。
相鉄・東急の直通運転が始まったら、横浜駅は廃墟になりましたとか、そんなことは決してないと思うんだけど
やっぱり都市の玄関口という以上に乗換駅という色が濃い駅なんだよね。
そこがただ通過するだけにならないように、一番頑張ってきたのは相鉄だと思うんだよね。
相鉄にとっては新横浜線も横浜駅もどっちも大切だとは思うんだけど、果たして両立できるのかということですよ。
Author : hidemaro
Date : 2019/09/29(Sun) 23:29
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製薬会社にとって厳しいですか?
アメリカで製薬会社が多額の損害賠償をすることになったというニュースが流れていた。
米パーデューが破綻申請 オピオイド訴訟で巨額支払い (日本経済新聞)
問題の薬はオキシコンチン、日本ではシオノギが販売しているらしい。
日本での効能は「中等度から高度の疼痛を伴う各種癌の鎮痛」で、麻薬に指定されている。
この領域で使われる鎮痛薬ではもっともよく使われている薬だそう。
モルヒネと同じオピオイドという種類の鎮痛薬で、便秘やせん妄などの副作用が付きもので、
オキシコンチンも例外ではないものの、比較的副作用が少なく、同種の薬の中では扱いやすい方で、
日本での薬価収載は2003年と比較的後発の薬だが、よく使われているのはそれだけのメリットがあるからだろう。
日本では麻薬指定されて、医師・薬剤師が厳しくコントロールしているような薬なのに、
アメリカでは乱用により中毒患者が続出し、社会問題化したってのはどういうことだという話である。
違う点はいろいろあるけど、まずアメリカでは一般的な医療用医薬品として取り扱われていること。
日本では過去の経緯もあって、麻薬・覚せい剤の規制は厳しいけど、世界的にはそこまでではないってことはある。
もっとも日本でも薬局の半分ぐらいが麻薬小売業者になっているそうなので、
オキシコンチンのような医療用麻薬の入手性が悪いわけではなく、必要な患者は他の薬と同様に入手できるはず。(地域差はあるようだが)
どちらかというと、問題はアメリカではこの薬が がん 以外の用途に多く使われていること。
慢性の腰痛症や関節症でオピオイドが処方され始めたのが、アメリカでのオピオイド依存症蔓延の大きな要因です。
これは製薬会社のパーデュー・ファーマによる宣伝活動によるものなのだが、
他のオピオイドに比べれば、副作用は少なくコントロールしやすいって言っても、
副作用に注意を払う必要はあるし、依存性があることにも考慮して用法・用量をコントロールしないといけない。
安易に処方すると大変そうな薬だが、アメリカでは多く処方され、医師・薬剤師も厳格にコントロールできていない。
その結果、乱用が相次ぎ、さらに慢性疼痛に対して広く処方される薬なので、正当な方法で入手するのもそう難しくないらしい。
少なくとも日本ではオキシコンチンの乱用は問題になっていない。
麻薬として厳格にコントロールされているのもあるだろうし、
あとは適応外の用途で使うと保険診療の対象にならないというのも理由ではないかと思う。
オキシコンチンの場合「中等度から高度の疼痛を伴う各種癌の鎮痛」とかいてあるから、がん以外に使うと保険適用にならない。
さらに中程度から高度となっているが、これは アセトアミノフェン や 非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)だけでコントロールできない痛みという意味らしい。
このあたりは医師・薬剤師の判断だろうと思うけど、もっと扱いやすい薬で対応できるのならそっちが優先だよってことだね。
ちょっと前に話題になった がん治療薬の オブジーボ だと、効能に「切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌」など書いてある。
薬の効能に治療の優先順序が書かれているのは、副作用や治療費用を考慮してのことだろう。
より安全で、より効果的で、より安価な治療法があればそちらを優先するのはもっともなことである。
ただ、適応外の用途で使うと保険診療の対象とならないというのは、ドラッグラグということで問題になることがあった。
かつては効能を追加するには必ず臨床試験が必要で、ここに時間を要するケースがあって問題になっていた。
現在は、外国ですでに実績があることが文献で確認出来れば、他の用途で承認済みの薬に臨床試験なしで用途が追加できるようになったので、
適応外使用ができないということが治療上大きな問題となることは減っているようだが。
そうはいっても、アメリカだと医師・薬剤師の判断で自由に適応外使用ができるそうなので、この差は大きい。
日本の保険診療もよい点と悪い点があるとは思うが、
よっぽど特殊な病気でない限りは、標準的な治療法があって、それに従って治療するのが効果的で安全性も高い。
保険診療はそういう標準的な治療法が行われることを前提にして作られているはず。
健康保険が適用されることで経済的負担も少なく、必要な人が必要な治療を受けられるのは大きな意義である。
その代わり、ひとたび保険適用にならない治療があると、原則全てが保険適用外になるので、大変負担が重い。
ここには例外があるんだけど、保険診療の仕組みが足かせになっているという人もいる。
ただ、やっぱり安全性とか考えると、すでに確立している治療法がよいケースは多いみたいなんだよね。
アメリカでのオキシコンチンの問題は、医師・薬剤師の裁量が大きいがゆえということなんだけど、
それで製薬会社が責任を問われるっていうのは、情報提供の仕方に問題があったってこと。
製薬会社にとって厳しいような気もしたんだけど、どうしてもアメリカの仕組みだと製薬会社の情報提供が問題になりやすく、
オキシコンチンの有用性を過大に広告し、依存性のリスクを過小に広告したっていうのは問題だったと。
日本だと国から効能追加の承認を得るところで歯止めになるだろうけど、アメリカでは事実上必須ではないということなので。
Author : hidemaro
Date : 2019/09/25(Wed) 23:58
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東京スタジアムとは?
今日はさいたまスーパーアリーナに出かけていた。
行く途中で用事のため、新宿駅で降りたわけだけど、ガッチリした外国人が目立つなぁと思った。
もしかするとラグビーワールドカップ目当てで東京にやってきたラグビーファンかもしれない。
昨日は調布で開幕戦が、今日は横浜で試合がありましたからね。
ラグビーワールドカップの会場の1つが調布市の東京スタジアムである。
東京スタジアムってどこ？ 開会式の会場、ＳＮＳで話題 (朝日新聞デジタル)
2003年からほとんど一貫して「味の素スタジアム」と呼ばれていたので、
本来の名前が「東京スタジアム」であったことを知らない人が多いと。
というか、開場が2001年で、2003年から命名権導入だから、命名権導入前の名前が知られてないのも当然である。
さらに、そもそもの名前がぼやけた名前なので、命名権が消えるとさっぱりわからんのもわかる。
ラグビーワールドカップの会場として、東京スタジアムが使われるに至った経緯は、
国立競技場の改築が遅れたためで、東京都内の代替会場という位置づけである。
東京スタジアムは東京都所有の陸上競技場・球技場、東京都を代表しているつもりかもしれない。
陸上競技場としては東京都ではもっとも充実したところだと思うが、球技場としての利用が一貫して多い。
FC東京と東京ヴェルディの本拠地として知られ、味の素スタジアムという名前で知名度が上がったのもプロサッカーのおかげだろう。
調べてみると、建設前の仮称は「武蔵野の森スタジアム」という名前だったそうだ。
2017年に隣接地に「武蔵野の森総合スポーツプラザ」という体育館ができたけど、こちらでは採用された。
初めて知ったんだけど、このあたり一帯は「武蔵野の森公園」という都市公園になっている。
ただし、この公園は調布飛行場を挟んで南北に分断されている公園である。
そもそも、これらの施設は軍用飛行場の用地を転用したもので、飛行場としての機能を持たなかった部分をスポーツ施設主体の都市公園にしたようだ。
「武蔵野の森」というのは間違えではないが、近くに武蔵野市があるのでちょっと紛らわしい。
(武蔵野市という命名もどうかとは思うが、明治の町村制施行時から使われている歴史ある名前ではある)
調布市は来年のオリンピック・パラリンピックの会場にもなる。
オリンピックでは、武蔵野の森総合スポーツプラザはバドミントン、東京スタジアムはサッカー・7人制ラグビー、
両施設あわせて近代五種(フェンシングは総合スポーツプラザ、あとはスタジアム)、公園は自転車ロードレースのスタート地点となる。
パラリンピックでは、武蔵野の森総合スポーツプラザが車いすバスケットボールの会場になるとのこと。
このときもスタジアムでは命名権が適用できないようなので、東京スタジアムと呼ばれることになる。
また、どこだ? と話題になるか知らないけど、調布市が誇るスポーツ施設群であると知っていただければ。
Author : hidemaro
Date : 2019/09/21(Sat) 23:58
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名古屋市の博物館・美術館
昨日は豊山町と犬山まで足を伸ばしていたが、今日は名古屋である。
そんなわけで、地下鉄に乗って桜山駅まで。
どちらかというと郊外という印象のある瑞穂区にやってきたのだが、実はここが名古屋市博物館の最寄り駅だという。
なんでこんなところに博物館なんだろ、と思いつつ降りると、どうも名古屋市立大学の最寄り駅でもあるらしい。
だが、別に大学の敷地に同居しているわけでもないらしい。
うーん、と思いながら博物館という案内に従って歩くと、巨大な体育館のような建物が見えてきた。これは博物館である。
常設展に入ったわけだが、常設展の名前は「尾張の歴史」と名古屋市の博物館にしてはちょっと大きなタイトルである。
確かに名古屋市に限らず尾張の歴史・文化を伝える資料が多く展示されていた。
ただ、全てが尾張なのかというと、少しは三河に関係する資料もある。同じ愛知県だしね。
おしゃべりなボランティアガイドが喋りかけてくるから、いろいろ話を聞いていたのだが、
名古屋市博物館は県立博物館のない愛知県にとっては、もっとも充実した歴史系の博物館であることは確かで、
それで名古屋市に限らず尾張の歴史・文化を伝えようとしているのだが、一方で同じ愛知県でも三河についてはあまり注目していない。
隣接した地域である割には、国境を挟んでの断絶が大きかったようである。それも今は昔でしょうけど。
尾張というのは濃尾平野が広がり、稲作が盛んに行われていた土地である。その代わり低地なので災害には見舞われたが。
三河は山がちで地理的な分断が多く、江戸時代には政治的な分断も多く、第一次産業がメインだった頃の価値観ではあまり恵まれなかったという理解なんだろう。
ただ、その後の工業化ではむしろ三河の方が中心的に発展していき、多くの工業都市を抱える地域になっている。
いずれにせよ、名古屋が尾張の中心として発展していくまでのストーリーを示すのがこの博物館の役割なのは確かなようだ。
もう1つ、ガイドにも言われて、確かにそうだと思ったんだけど「複製」ってなっている展示物が多いんだよね。
本物揃いなのは陶磁器の類ぐらいかもしれない。現代も窯業が盛んな尾張地域らしい展示ではあるが。
複製となっている資料にはもちろん本物があるのだが、本物を取得できていない、あるいは寄託などされていても展示に適しない事情もあるようだ。
まぁ複製も悪いことばかりではなく、特に紙の資料だと、長期展示には適しないので、本物を展示するとすれば頻繁に展示替えをしなければならない。
それでも尾張の歴史を十分描けるだけの所蔵品があればよいが、なかなかそれは難しいでしょう。
ただ、やっぱり魅力的な博物館という点では課題があるというのがガイドの理解ではあるようだし、
都心から離れたここまで足を伸ばしても見てみたいと思えるものにするには工夫が必要なのかなと。
寄り道しながら次に向かったのは白川公園、
巨大な名古屋市科学館があることで有名だが、もう1つ、名古屋市美術館も敷地内にある。
名古屋市美術館は「あいちトリエンナーレ」の会場の1つとなっている。
基本的には特別展示室を使っているのだが、一部の展示物は外に置いてある。
とはいえ、今回の目的はコレクション展なので、あいちトリエンナーレを感じたのはそれだけなのだが。
やはりこういう美術館というのは地域ゆかりの作品がある程度展示されているものだと思ったのだが、
「郷土の美術」というコーナーは最後の1部屋、そんなに多くはない。
最初に通されるのが「現代の美術」というのは意表を突かれたが。時代的な順序ではないらしい。
その脇に「エコール・ド・パリ」と「メキシコ・ルネサンス」というコーナーがあって、最後に「郷土の美術」となっていた。
メキシコ? という感じがするけど、メキシコで学んだ画家、北川民次にちなんで収集しているらしい。
意外な美術館だったが、こういうのも見てみないとわからん話だなと。
バスまで時間に余裕があったので、白川公園から名古屋駅まで歩いていた。
白川公園の最寄り駅は一般的には伏見駅だが、徒歩8分と少し離れている。
地図で見ると名古屋駅まで真っ直ぐ行けば近そうなので、バスを調べたが本数が1時間1本と少ない。
それで真っ直ぐ歩くとどんなもんなのかと歩いてみたが、名古屋駅が見えてからけっこう時間がかかった気がする。
そんなこんなで名古屋駅からバスに乗って東京へ、いつもように用賀PAで降りて乗り換えて家まで帰ってきた。
これで夏休みの旅も終わりである。
Author : hidemaro
Date : 2019/09/06(Fri) 23:41
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軍艦旗を掲げて救援活動
大雨により佐賀県で大規模な冠水が起きて、住民らの救助や、孤立した病院への物資輸送にゴムボートが活躍した。
消防・警察だけでなく、自衛隊もゴムボートを出していたのだが、ちょっと不思議な光景が。
【動画あり】病院の孤立続く 自衛隊が救助開始 大雨から一夜の佐賀県 (西日本新聞)
旭日旗を掲げたゴムボートが救援活動をしている写真が掲載されている。
実はこれは海上自衛隊のゴムボートなのだが、自衛艦に掲げるのと同じ旗を掲げている。
ゴムボートに旗を掲げるというのは珍しい光景だと思う。
そもそも、船はどういうとき旗を掲げる物なのか。
船舶法では、日本船籍の船だけが日本国旗を掲げられ、日本船籍の船は法令の定めにより国旗を掲げるように規定されている。
ここでいう船舶というのは動力を持つ船のことで、手こぎ船 や はしけ は船舶ではない。
船舶法施行細則では、外国の港を出入りするとき、外国貿易船が日本の港を出入りするとき、役所から指示があったときに船尾に国旗を掲げることになっている。
ということは、外航船は港に出入りするときは国旗を掲げる義務があるが、内航船は必ずしも国旗を掲げる義務はないと。
もちろん、日本船籍であれば国旗を掲げる権利はありますから、大型船を中心に内航船でも国旗を掲げていることは珍しくないだろう。
一方で、海上自衛隊の船舶は船舶法の適用を受けないと定められている。
そして、自衛隊の使用する船舶には、自衛艦旗を掲げることが定められている。
ゴムボートが掲げている旭日旗こそが自衛艦旗である。
国際的な慣例で、船が掲げる旗には 商船旗 と 軍艦旗 の2種類があって、商船と軍艦で旗を使い分けるんですね。
日本では国旗と商船旗は同じだが(というか商船旗が国旗になった)、イギリスなど国旗と商船旗が異なる国はけっこうあるそう。
いずれにせよ目的は船の国籍を表すこと。使用先が異なるだけのことである。
海上自衛隊が持ってきたゴムボートは、通常は護衛艦に積載される。
もともと海上で使うことが想定された船で、なおかつ状況によっては海上での実力行使に使われるそうである。
警察・消防のゴムボートもそうだし、陸上自衛隊のゴムボートもそうだと思うけど、河川・湖沼での使用を想定したものであるところ、
海上自衛隊のゴムボートは海上で一人前に活動できる船というのは大きな違いなんだろうと思う。
だから、ゴムボートといえども、自衛艦旗を掲げているんじゃないだろうか。
陸上での災害に対して、海上自衛隊が出動すること自体はありそうだが、
ただ、航空部隊の出動だったり、海上輸送だったり、まさか陸上で「自衛艦」を使うことなんてそうそうあるまい。
なかなか水が引かない中、海上自衛隊の活動は大きな助けになったんじゃないだろうか。
河川事務所がポンプ車を使った排水を進めた結果、今日の午後には、船に頼らずとも移動できる程度には排水が進んだようである。
最大でポンプ車16台を動員して、60時間以上かかったということで、とてつもない状況だったことがわかる。
そもそも、大町町周辺は、海抜ゼロメートル地帯で排水が悪く、雨水を排出するポンプを整備して、浸水害を防ぐようにしてきた。
佐賀・大町一帯、冠水拡大なぜ 海抜ゼロ排水不良に (西日本新聞)
ところが、ポンプが整備されることにより、別の問題が顕在化してきた。
それは、雨水の排出により河川の水位が上がってしまうこと。過去には堤防の決壊に至ったこともあったようだ。
その反省から、六角川では雨水の排出を制限する「調整運転」という仕組みが確立されているようである。
一部地域では浸水害が起きるが、広範囲に洪水被害が出ることが防げるというわけ。
あまり好ましいことではないが、数年に1回、こういうことが発生しているのが実情だそう。
根本対策としては河川の流下能力を向上させることが必要だが、これが難しいそうなのだ。
軟弱地盤かつ有明海の潮汐の影響のため、河道掘削してもすぐに土砂が堆積してしまうんだとか。
比較的効果のある対策が遊水地だったそうで、下流部の洪水対策には一定の効果が出ているようである。
ただ、それ以外の対策はなかなか効果を発揮しきれていないようで、河川事務所の資料には対策方法には調査・研究が必要とまで書かれている。
河川改修には時間がかかるものだが、この地域ではそういう問題だけではないようだ。
Author : hidemaro
Date : 2019/08/30(Fri) 22:49
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